• 77:金属光学
• 13:環境保護及び健康予防及び管理

• 67:食品技術
• 71:化学技術
• 29:電気工学
• 25:生産工学
• 21:機械的システム及び構成要素
• 　・・・・・

• 11:医療技術
• 13:環境保護及び健康予防、安全
• 29:電気工学
• 67:食品技術

　対応する国際規格の内訳は、ISOが65%を占め、 IECが 26%となっているが、 ISO/IEC JTC1とITUは、 4%、2%と、低い比率となっている。

　注意すべきことは、対応が直ちに一致・整合を意味しないことである。
　左図は、国際規格ごとの整合度を示したものである。

　ISOの場合、様式も含めて内容の一致(IDT)のとれているものは、 4,000件中の 800件程度にすぎず、不一致(NEQ)が、1/3を占めている。
　ただ、不一致(NEQ)といっても、まったく話にならないと言うものではなく、少なくとも比較の対象となる程度の相似性が 有るのだから、全体としての整合度は、決して低いものとはいえない。

　ISO、ITUも同様な比率であるが、 ISO/IEC JTC1は、情報技術という分野の特性として、新しい規格が多く、 新規制定時に、WTOの精神を尊重してか、既存規格の取入れからか、 国際規格を採用する作業が違和感無く行われたようで、一致度が高い結果となっている。

　左図は、対応する国家・民間規格について、国別に分類したものである。

　JP(日本)の規格(JIS,JAS,その他)と対応しているものは 26% あり、US(米国)の 43%には及ばないが、 RU(ロシア)の17%、DE,DD(ドイツ及び旧東独の8%を凌駕していることは、意外な結果(驚き・喜び!?)である。

　ただ、JIS等の比率は年々低下しているが、JIS自身、国際規格との整合(一致)作業が進められている点から当然の帰結ともいえる。

　一方、米国規格の場合、その唯我独尊的態度(国際規格取り入れに消極的)からか、国際規格に匹敵するレベルで普及している(いた?) 民間規格(ASTM等)の実力のためか、今後もある程度の比率で残りそうな気配である。

　右図は、GB,GB/T規格に対応規格として記載されているJISを分野別に分類したものである。
　素材等の基礎分野である

• K:化学
• G:鉄鋼
• M:鉱山
• H:非鉄金属

• B:一般機械
• Z:その他(共通事項を含む)
• A:土木及び建築
• D:自動車
• F:船舶
• C:電子機器及び電気機械

• R:窯業
• S:日用品