： 人事工学
人事工学とは、企業における人財の適材適所な配置を科学的に数値化したものである。
アメリカのウｵール街金融工学に見られるように、投資家のリスク管理をいち早く数値化し
世界の金融市場をリードしたのは記憶に新しい、日本はどうなのだろうか。
昨今では企業のリストラの嵐が吹き荒れ無作為に有能な人財を放出しているように思われる
はたしてどのような基準でリスク管理をしているのだろうか。
マスコミやコメンテーターは、今だに過去の消費回復を夢見て何の方策も提示していない。
公共の電波を使うテレビはお笑いと料理番組等による国民総薄知化と世論誘導扇動のオンパレード、国はもっとテレビというメディアの国民に与える影響を考える時だ。
すでに社会は、過去の右肩上がりの消費は終焉した事に誰一人として気ずいていない。
社会が、高額で高品質と、低価格で高付加価値や再利用の２極化志向になっている事にいち早くシフトした企業が生き残ると思われる。
しかしながら、不動産、建物、証券化商品などは、いずれもバブルとなって警鐘を鳴らすものである。
市場原理主義を規制無しに放任すれば、いずれは暴発する。
原子力発電における、無限核分裂を抑える制御棒のコントロールと同等な規制を市場原理主義にもある程度必要と思われる。
バブルが崩壊したのは政府の規制が社会のスピードに追いつかず、リアルタイムにコントロール出来なかったからと思う。
ところで日銀はいつまで０金利政策のままにしているのだろうか。このままでは日本経済は水面下を漂うだけで再浮上はありえないのではないか。
ましてやマイナス金利などで個人消費が増えるはずもないし企業の投資が増えるはずもないし物価のコントロールなどできるはずもないと思う。（お年寄りの多くは勘違いして銀行にお金を預けてもマイナスになるならタンスに貯めるし買い物も控える）
結果的に金融機関の収益を圧迫するだけになる。
政府、官庁、自治体のプロセスは一度決めるとやりっ放しで責任者不在で修正が出来ない機能体系になっていると思う。
独立チェック機構を設け、モニタリングセンターにより常に市場動向（お金の流れの回転速度）を検証すると伴に、コントロールのシミュレーションには超高速コンピューターを駆使して
常に規制と公定歩合（金利）をリアルタイムにコントロールさえ出来ればバブル経済が崩壊なしに継続できると思われる。（この点のＩＴＣ化は２０年遅れていると思う）
しかしながら実体のないバブル経済を歩むよりも、世界一の日本版ＴＱＣを一日でも早く復活させ
MADE IN JAPANブランドを掲げ、コツコツと地道に世界一のガラパゴス化（本物志向）を計り（いずれはアジアの富裕層がMADE IN JAPANを求めて街を埋め尽くす日が来るだろう）
付加価値の高い技術情報文化立国日本を目指しながら、輸出拡大により財政を安定させつつ
国政としても国債発行額がＧＤＰを超えるような馬鹿げたことがあってはならないように、一刻も早くスピード感をもって財政支出を抑制し
国産新エネルギーと新技術新素材（オオマサガス、海底資源、都市鉱山リサイクル、人口培養藻オイル、スターリングエンジン、パルスジェットエンジン、クモの糸、ナノ繊維、燃料電池発電、核融合発電、プラズマシールド、量子コンピューター、超電導、超高度医療、永久機関等）によるパラダイムシフトへ産学軍の規制を撤廃し世界のどこよりも早く実用化対応を
また全国の鉄道の高架下や大型駐車場や耕作放棄地等に野菜工場を誘致し雇用を創出し全世界に野菜を輸出するのだ、そしてお金が天下を回って所得が増える施策（所得が増えればおのずと税収も増える）を迅速に推進し
海外に対しては、政府自らが日本株式会社としての情報発信とパフォーマンスと受注戦略を強力に世界同時展開し、自治体は中小企業が海外に工場移転をしなくてよいように
中小企業連盟と伴にネットや動画サイトによる海外へのアピールを強力に展開し、受注に向け思い切った施策と国内税制のあらゆる特典を推進してはどうだろうか。
。
日本に来て始めて知った外国人の本音は、美しい国世界一高度に発達した文明のユートピア日本を他人に知らせたくないのである、日本人は唯一世界に誇れる法治国家、民主主義国家としての洗練された文化継承をしている事にもっと自信を持って良いのではないだろうか。
近年世界最古の文明は日本の縄文文明だった事が証明（遺跡やＤＮＡ）された、日本から世界へと文明が広まった事は世界の歴史を覆している。
経済の疲弊にも繋がる夜間の節電を必要以上に煽るマスコミにも騙されてはいけないが、一番の問題は、私たち自身が無知な事（無明は凡夫、賢きは仏）である。
またリスクの高い中国や韓国への工場移転、投資などは、目先は良くても後には後悔しないよう慎重さが必要であろう。
国内で働く場所の無い有能な高齢者は、働く場所を求めて海外に出て行っているが、いずれ国内へのしっぺ返しが来るだろう。
政府は技術の海外流出を防止する政策として、シニアから若者へ専門技術を伝承するサーキット（シニアビジネスマーケット）を緊急に創出してはどうだろうか。
またその後の人口減少に対する対策として労働ロボット、生産ロボットを世界が気がつけば驚嘆するほどに普及させる施策を密かに実行し、
当面の人材不足をロボットにて補填し、恒久的には計画的な人口政策が必要だろう、また過多の移民政策はやがて国を滅ぼすだろう。
それと為替が円高になってもある程度相殺できる日本版為替還元システムを構築しておく事は出来ないだろうか。
環境、医療、社会保障の問題は財源の見通しを確保してからの論議になると思う、年金の不正資金運用や横領問題の調査開示、責任追及など最近は何かに付け本末転倒が多すぎる。
また、農業の所得補填とか各種手当てや保護などは一旦廃止とし、個人や、法人、地方自治体等で精一杯の努力をしている人に対してのみ支援をする制度がほんとうだろうと思う。憲法違反である地方自治体における外国籍の職員採用や生活保護や住民投票権などはもっと議論してよいのではないだろうか。（人間の本質は放っておくとどんどんずる賢くなる事を知らねばならない）
世界の飢餓人口が１０億人になろうとしている、しかし日本では食品の１／３が廃棄処分されている、「無償ＯＤＡ」や「多額の円借款の棒引き」などを見直し飢餓世界に食料支援をするシステムの構築が優先だろうと思う。（これでは財政再建など夢のまた夢だろう、我々の血税の財政とは切り離し、どうしてもと言うならば企業の基金からにしてもらいたいものである）
そして国会質疑はみっともないヤジはやめ、事実上国会停止ともいえる証人喚問などは法廷の場でよい、そんなことよりも科学的な未来予測シミュレーション結果を基に法案採決の為の論議に限定し、スピード感をもって目的と手段と時期を明確にしてもらいたいものである。（会議場のＩＴＣ化も２０年遅れていると思う）
また議会を放棄するような野党の欠席行為などはもってのほかである。
あいまい政治、先送り政治は、もはや終焉した事を理解してもらいたいものである。
そして密かに進行している遺伝子組み換え食品の実験場に日本が選ばれている事実を拡散しなければいずれ国は滅ぶだろう。
そしてさらに現在進行形の原発は一日でも早く核融合に切り替えなければ世界はいずれ滅ぶだろう。
近年、ＩＳＯ９００１なる認証取得がもてはやされているが官公庁と自治体がもっとも準拠するのが望まれるもので、余裕が無い中小企業には負担が重過ぎるし取得したからといって仕事が転がり込むものではない。
マネジメントとプロセスに関するエビデンス（裏づけとなる証拠（記録の保存））があればそれでよい。
某国による中小企業衰退への陰謀が見え見えである、まずはグローバル化に向けた業種再編、改善、効率化が先だろう。
また社内の公用語を英語にするなどもってのほかである。
世界でもっとも難解と言われる日本語は、世界最高言語であり、企業機密、国家機密のもっとも高度なセキュリティ言語である。
ノウハウの流出と人財の流出は絶対に防がねばならない。
また身内の公務員の守秘義務違反や偽造、改ざん、虚偽報告、情報漏洩などはなかなか気が付かないものである。
個人や企業はもちろん、自治体や国家としての危機管理（フェイクニュース、偏向報道、捏造、名誉毀損、工作、なりすまし、詐欺、盗聴、サイバー、スパイ、挑発、テロ、自然災害、外資の土地買収.参政権、国土防衛）に対しては「おいしい話や甘い話には裏がある」とのことわざ通り常にディベート（反論）や提訴も視野にシミュレーション（危険予知、不具合予知）を繰り返し怠らないことである。
予知と共に重要なのが察知トリガーセンサーである。
自衛のための個別的自衛権や集団的自衛権は国際的にどの国でも認められていますが、先制攻撃は禁止しても倍返しの反撃ができる応戦力の保持は必要不可欠な権利でしょう。（憲法で権利と義務を歌い、法律で固有名詞を定めています）
見えない圧力に屈せず、時期Ｆ３戦闘機の国産開発は７０年ぶりの国民の悲願でもあり是非とも先送りなどしないでもらいたいものです。
それとも、超小型核融合炉でのプラズマシールドによるテレポーテーションの目途がついたとでも言うのだろうか。
たしかに、Ｆ２２ラプターを凌駕する程の国産エンジンは開発できたので何時でも国産機はできる、だがはたして１０年後にも最先端かどうか疑問が残る。
それならば、Ｆ３の１００機は時の最先端機体ベースを購入し、国産エンジンと国産新素材と自前ファームウｴアーで魔改造すればよい（その方がＡ国も喜ぶ）、但し、それとは別にＦ３プロトタイプの製造とＴＲー３Ｂクラスの開発をする方が夢があるし本筋と思うのだが、、、
人事工学のその基本となる考えは人の力である、人が集まればそこにはパワーが生まれる。
この企業パワーを最大限に引き出すには、カスタマーとの共振バランスが問題なのだと思う。
本社が立派で大きい企業などは将来には要注意が必要だろう。
バランスを数値化し最適値を常に管理することが”人事をつくし天命を待つ”ことになるのである。
人事工学の基本は相関関係である、その式を下記に示すのでそれぞれの立場で代入してみてほしい
そしてそのＱ値をグラフにしてみて下さい、きっとその結果に驚かれる事でしょう。
P=Q.E
Q=1/R×√L/C
：Ｅはカスタマーからのエネルギー、Ｐは引き出された企業パワーである。
Ｑ値 が高い程パワーも多いが
高すぎると自己崩壊してしまうので最適値をさがす必要がある。
例えば Ｒ＝管理職 L＝本業部門 C＝非本業部門
Ｒ＝管理職 Ｌ＝生産部門 Ｃ＝非生産部門 等
それぞれの立場で、例にしたがって数々代入してみてグラフを
作って比較して見て下さい。
・・・・・ とりあえず ”Ｑ値計算コーナー” を設けましたので､お試し下さい。
それでは ”Ｑ値” 管理で大成功を！
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