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JISC JIS List

日本工業規格
電気・電子機器・部品の環境(温湿度、耐候性、耐衝撃性、防火性、等)試験関係

JIS C 0010:1993 環境試験方法 - 電気・電子 - 通則
1.3 この規格の第2部を構成する試験群は、次の英大文字で表す。
 参考 [ ]内の名称は、他の日本工業規格で既に普及しているので、その名称を同意語として併記した。
A 低温試験 [耐寒性試験]
B 高温試験 [耐熱性試験]
C 湿度(定常状態)試験 [耐湿性(定常状態)試験]
D 温度(サイクル)試験 [耐湿性(温湿度サイクル)試験]
E インパクト(例 衝撃及びバンプ)試験 [耐衝撃性試験]
F 振動試験 [耐振性試験]
G 定加速度試験
H 未定(元来、1.1.a)の備考にある貯蔵試験に割り当てられていた。)
J かび試験
K 腐食雰囲気試験(例 塩霧試験) [塩水噴霧]
L 砂じん(じんあい及び砂じん)試験
M 気圧(加圧又は減圧)試験
N 温度変化試験 [温度サイクル試験]
P 未定(元来、“有炎燃焼性”試験に割り当てられていたが、現在は、IEC 60695 に規定されている。)
Q 封止(パネル封止、容器封止、液体の浸入及び漏れ防止を含む。)試験 [例 気密性又は浸せきサイクル試験]
R 耐水試験(例 雨、水滴)
S 放射試験(例 日射 ただし、電磁気的なものは除く。)
T はんだ付試験(はんだ耐熱性を含む。)
U 端子強度試験(部品に対する)
V 未定(元来“音響雑音”として独立に割り当てられていたが、現在は、“振動、音響誘導”として“振動試験”群の中に 試験 Fg に割り当てられている。)
W 未定
Y 未定
X 文字X は、次に英大文字を付けて接頭語として用いる。例えば、試験XA :耐溶剤性試験のように試験群の一覧表の拡張を表すのに用いる。
Z 文字Z は、複合試験及び組合せ試験を示すのに用いる。例えば、試験Z/AM : 低温及び低圧複合試験のように、Z の次の斜線の次を複合又は組み合わせたストレスに関係した英大文字とする。 試験について“主として部品を対象とする試験”又は“主として装置を対象とする試験”として指示した方が適切な場合は、その旨を付記してもよい。
1.4 将来、試験群内の拡張性と表現の一貫性を保つために、各試験を更に細分化する。
    細分化は、第2番目の文字として 英小文字 を追加することによって分類する。例えば、
U : 端子強度試験(JIS C 0051 / 同等 IEC 60068-2-21 試験 U) には、次のように追加する。
Ua 更に分類され、
Ua1引張強さ
Ua2押し強さ
Ub 曲げ強さ
Uc ねじり強さ
Ud トルク強さ
この分類は、試験群内で一つの試験だけが規定されていて、それ以外の試験がない場合でも適用する。
数字との混乱を避けるため、i,l,o(英小文字) 及び O(英大文字) は使用しない。
1.5 編集脚注を参照
編集脚注 - 安全パイロット機能(IEC Guide 104 参照。) の機械強度試験については IEC/SC 50A、腐食試験方法については IEC/SC 50B が担当している。  補足: TC 50(SC 50A 〜D)の廃止 に伴い、担当していた分野は、TC 104 に移っている。

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  JIS No. 表題 英文名称 国際整合
【整合度表記法】
対応国際規格情報 Top参考情報
  JIS C 0010:1993 JIS C 0010:1993 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 通則 Environmental testing Part 1: General and guidance IDT IEC 60068-1:1988 日本工業規格としてのまえがき
 この規格は. 1988年第6版として発行されたIEC 60068-1 (Environmental testing. Part 1 : General and guid-ance)を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
 なお,この規格で側線又は下線(点線)を施してある“参考”は,原国際規格にはない。
1.序文
1.1 JIS C OO規格群/IEC 60068(この試験方法シリーズの構成は,この項の木尾に記述されている。)は,環境試験方法の手順及び試験の厳しさについての基本的情報を与えるものである。
 なお,この通則には測定及び試験に対する大気条件を規定している。
 この規格は,電気製品(電気,電気機械,電子機器及びデバイス,それらのサブアセンブリ,構成部分及び部品,以下“供試品”という。)に対する製品規格を作成する場合,その供試品の環境試験に際して,均一性及び再現性を確保することを意図している。
 備考 JIS C OO規格群/IEC 60068は,主として電気製品に使用することを考慮しているが,この規格の第2部中の多くの試験方法は,他の工業製品に同じように適用してもよい。
  JIS C 0020:1995 JIS C 0020:1995 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 低温(耐寒性)試験方法 Environmental testing procedures Part 2: Tests, Tests A: Cold IDT IEC 60068-2-1:1990 日本工業規格としてのまえがき
 この規格は. 1990年第5版として発行されたIEC 60068-2-1 (Environmental testing Drocedures Part 2 : Tests, TestsA : Cold)及びAmendment 1 (1993-02)及びAmendment 2 (1994)を翻訳し、技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。ただし,修正票(Amendment)については、編集し,一体とした。
 なお,この規格で下線(点線)を施してある事項は,原国際規格にない事項である。
緒言
1. 一般 この規格は,発熱がない供試品及び発熱がある供試品に適用する低温(耐寒性)試験(以下,低温試験という。)について規定する。発熱のない供試品に適用する試験AaとAbについては,前版と同じである[IEC 60068-2-1の第4版、これは改正前のこの規格JIS C O020(1987)に相当している]。
 低温試験の目的は,部品,機器又は他の製品を低温で使用したり,貯蔵することができる能力を調べることである。この試験は,供試品が温度の変化に対して耐える能力又は変化中に正常動作する能力を評価するためのものではない。
 その場合は、JIS C 0025(1988):温度変化試験を適用する。
  JIS C 0021:1995 JIS C 0021:1995 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 高温(耐熱性)試験方法 Basic environmental testing procedures Part 2: Tests, Test B: Dry heat IDT IEC 60068-2-2:1974 日本工業規格としてのまえがき
 この規格は. 1974年第4版として発行されたIEC 60068-2-2 (Basic environmental testing procedures Part 2 : Tests,Tests B : Dry heat)にAmendment 1(1993)を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。ただし,修正票(Amendment)については,編集し,一体とした。
 なお,この規格で下線(点線)を施してある“参考"は,原国際規格にない事項である。
緒言
1. 一般 この規格は,発熱のない供試品及び発熱がある供試品に適用する高温(耐熱性)試験(以下,高温試験という。)について規定する。発熱のない供試品に適用する試験BaとBbについては前版[IEC 60068-2-2の第3版:これは改正前のこの規格JIS C 0021(1987)に相当している]と基本的変更はない。
 高温試験の目的は,部品,機器又は他の製品を高温でィ吏用したり、貯蔵することができる能力を調べることである。
 この試験は,供試品の温度の変化に対して耐える能力又は変化中に正常動作する能力を評価するためのものではない。その場合は,JIS C 0025[環境試験方法(電気・電子)温度変化試験方法]を適用する。
  JIS C 0022:1987 JIS C 0022:1987 環境試験方法(電気・電子)高温高湿(定常)試験方法 Basic environmental testing procedures Part 2: Tests, Test Ca: Damp heat, steady state IDT IEC 60068-2-3:1969 参 考 この規格は、IEC 60068-2-3 Basic environmental testing Procedures, Part 2:Tests, Test Ca:Damp heat,steady state (1969)を翻訳した規格である。 1. 目 的 高温高湿(定常)試験は、部品、機器又はその他の製品を高い相対湿度の状態で使用又は貯蔵することができる能力を調べることを目的とする。
 この試験は,主に規定の時間、一定温度における高い湿度の影響を調べることを意図したものである。
  JIS C 0023:1989 JIS C 0023:1989環境試験方法(電気・電子)塩水噴霧試験方法 Basic environmental testing procedures Part 2: Tests -- Test Ka: Salt mist IDT IEC 60068-2-11:1981 参 考 この規格は, IEC 60068-2-11 Basic environmental testing procedures. Part 2 : Tests. Test Ka : Salt mist (1981)を翻訳したものである。 1. 適用範囲及び目的 この規格ぱ,類似した構造の部品,機器又はその他の製品(以下,供試品という。)の塩水噴霧に対する耐劣化性の比較試験の方法について規定する。
 なお,この試験方法は,保護被膜の品質と均一性を調べることを目的とする。
  JIS C 0024:1989 【旧版】
JIS C 0024:1989 環境試験方法 (電気・電子) 塩水噴霧(サイクル)試験方法
[withdrawn]   参 考 1.この規格は,IEC 60068-2-52 Basic environmental testing procedures. Part 2 : Tests. Test Kb :Salt mist, cyclic (sodium chloride solution)を翻訳したものである。 2. 目 的 この試験は,塩分を含む大気中で使用するか又は塩分を含む犬気中にさらされる供試品の適合性を判定することを目的とする。 3. 試験の概要 この試験方法は,温度が15〜35℃の塩溶液を噴霧し,次に温度40℃,相対湿度93%の状態に放置することを規定回数繰り返して行う。
  JIS C 0024:2000 JIS C 0024:2000 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 塩水噴霧(サイクル)試験方法(塩化ナトリウム水溶液) Environmental testing -- Part 2: Tests -- Test Kb: Salt mist, cyclic (sodium, chloride solution) IDT IEC 60068-2-52:1996 序文 この規格は.1996年に第2版として発行された IEC 60068-2-52, Environmental testing Part 2; Ttests - Test Kb : Salt mist, cyclic (sodium chloride solution) を翻訳し.技術的内容を変史することなく作成した日本工業規格である。
なお,この規格で点線の下線を施してある事項は、原国際規格にはない事項である。
1. 運用範囲及び目的 この規格は,電気・竜子部品.又は機器に適用し,選択した厳しさに応じて.塩分を含んだ大気に耐えるように設計されたその他の製品にも適用する。塩分は,金屑材料及び/又は非金属材料を使用して製造した部品の性能を劣化させることがある。
 金属材料が塩分によって腐食するメカニズムは電気化学的であるが、非金属材料で生じる劣化は、その材料と塩分の複雑な化学的反応が原因である。反応が起こる速度は,大部分、供試品の表面への酸化塩溶液の付着量、供試品の温度,周囲温度及び周囲湿度で決まる。
 この規格は,腐食効果のほか,塩分の同化作用による非金属材料の劣化を調べる場合にも使用してもよい。次の試験手順では,十分に時間を取って塩水を噴霧して、供試品を完令にぬらす。高湿度条件下で放置した後,このぬらす操作を繰り返すので [厳しさ(1)及び(2).場合によっては厳しさ(3)から(6)],試験用標準大気下の放置を加えれば、自然環境から受ける影響を再現することかできる。
  JIS C 0025:1988 JIS C 0025:1988 環境試験方法(電気・電子)温度変化試験方法 Basic environmental testing procedures Part 2: Tests Test N: Change of temperature MOD IEC 60068-2-14:1984;
MOD IEC 60068-2-33:1971
参 考 この規格は、IEC 60068-2-14 Basic environmental testing procedures. Part 2 : Tests, Test N : Change of temperature 及びIEC 68-2-33 Basic environmental testing procedures. Part 2 : Tests, Guidance on change of temperature を翻訳した規格であるが,一部我が国の実情に即した規定内容とした。 1. 緒言及び適用範囲 この規格は,温度変化又は温度変化の繰返しが部品,機器又はその他の製品(以下,供試品という)に与える影響を確かめるための試験方法について規定する。
温度変化又は温度変化の繰返しの影響は、次の事項によって決まる。
(1)低温及び高温での試験温度
(2)供試品が低温及び高温に維持されている時間
(3)低温と高温との間の温度変化の割合
(4)試験サイクル数
(5)供試品の内部又は外部への熱伝達の量
 この試験は、供試品を単に低温又は高温だけに放置することによる影響を確かめるためのものではない。したがって、それらの影響を確かめるためには、低温試験JIS C O020[環境試験方法(電気・電子)低温(耐寒性)試験方法]又は高温試験JIS C O021 [環境試験方法(電気・電子)高温(耐熱性)試験方法]を適用することが望ましい。
  JIS C 0026:1994 【旧版】
JIS C0026:1996 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 封止(気密性)試験方法
[withdrawn]   日本工業規格としてのまえがき
この規格は.1978年第3版として発行されたIEC 60068-2-17 (Basic environmental testing procedures Part 2 :Tests − Test Q : Sealing), 1985年Amendment No.1, 1987年Amendment No. 2, 1989年Amendment No 3 及び 1991年Amendment No 4を翻訳し,技術的内容及び規格票様式を変更することなく作成した日本工業規格である。ただし,これらAmendmentsについては,編集し,一体とした。
なお,この規格で下線(点線)を施してある“参考”は,原国際規格にはない事項である。
また,原国際規格中の序文の中に示されている表は,他の規格からの引用であり、この試験方法に直接関係がないので削除した。
序文
封止試験は,いろいろな適用に対してそれぞれ異なった試験手順を規定した試験方法から構成されている。
図1に,すべての封止試験の分類を示す。
試験Qは,その検出方法によって,更に次の二つに分類することができる。
- 内部検出,リークによって供試品の中に浸入した試験媒体(液体又は気体)で生じた電気的特性の変化を測定する方法;
- 外部検出,リークによって試験媒体が排出するのを観測する方法
  JIS C 0026:2001 JIS C 0026:2001 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 封止(気密性)試験方法 Basic environmental testing procedures -- Part 2: Tests -- Test Q: Sealing IDT IEC 60068-2-17:1994 【未確認】 【未確認】
  JIS C 0027:1988 JIS C 0027:1988 環境試験方法(電気・電子)温湿度サイクル(12+12時間サイクル)試験方法 Basic environmental testing procedures Part 2: Tests Test Db: Damp heat, cyclic (12 + 12-Hour cycle) IDT IEC 60068-2-30:1979 参 考 この規格は、IEC 60068-2-30 Basic environmental testing procedures. Part 2 : Tests・ Test Db and guidancc : Damp heat, cvclic (12十12-hour cycle) を翻訳した規格であるが,一部我が国の実情に即した規定内容とした。 1. 緒言及び適用範囲 この規格は、高湿度のもとで温度変化が繰り返されたとき、通常部品又は機器(以下、供試品という。)の表面に結露が生じるような条件で、使用するか又は貯蔵する供試品のこれらの条件に対する適性を判定することを目的とする試験方法について規定する。
  JIS C 0028:1988 JIS C 0028:1988 環境試験方法(電気・電子)温湿度組合せ(サイクル)試験方法 Basic environmental testing procedures Part 2: Tests Test Z/AD: Composite temperature/humidity cyclic test IDT IEC 60068-2-38:1974 参 考 この規格は.IEC 60068-2-38 Basic environmental testing procedures. Part 2 : Tests . Test Z/AD : Composite temperature / humidity cyclic test を翻訳した規格であるが,一部我が国の実情に即した規定内容とした。 1. 緒言及び適用範囲
1.1 緒 言 この規格は,供試品の欠陥を水分の吸収によってではなく,呼吸作用によって発生させることを目的とした温湿度サイクル試験方法である。
 この試験は,他の温湿度サイクル試験方法とは異なり、次のように厳しさを強めている。
(1)規定時間内での温度の変化すなわち上下変動の回数が多い。
(2)温度変化の範囲が広い。
(3)温度変化の速度が速い。
(4)O℃以下の温度にするサイクルを含んでいる。
 この試験方法は,加速された呼吸作用の影響及び割れ目,裂け目の中に浸入した水の氷結作用の影響を調べることを,本質的な特徴としている。
  JIS C 0029:1989 JIS C 0029:1989 環境試験方法(電気・電子)減圧試験方法 Basic environmental testing procedures Part 2: Tests, Test M: Low air pressure IDT IEC 60068-2-13:1984 参 考 この規格は IEC 60068-2-13 Basic environmental testing procedures. Part 2 : Tests. Test M : Low air Pressure (1983) を翻訳したものである。 1.緒言及び適用範囲 この規格は,室温での減圧試験について規定する。
 この試験の目的は,部品,械器又はその他の製品(以下,供試品という。)を気圧が低い状態で貯蔵,輸送又は使用することができる能力を調べることを目的とする。
  JIS C 0030:1995 JIS C 0030:1995 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 低温・減圧複合試験方法 Environmental testing Part 2: Tests, Test Z/AM: Combined cold/low air pressure tests IDT IEC 60068-2-40:1976;
IDT IEC 60068-2-40:1976/AMENDMENT 1:1983
日本工業規格としてのまえがき
 この規格は.1976年初版として発行されたIEC 60068-2-40 (Basic environmental testing procedures Part 2 :Tests, Test Z/AM : Combined cold / low air pressure tests) 及び Amendment 1(1983)を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。ただし,修正票(Amendment)については,編集し,一体とした。
 なお、この規格で下線(点線)を施してある事項は原国際規格にない事項である。
1. 適用範囲及び緒言
1.1 適用範囲及び概要 この規格は,発熱のない供試品及び発熱のある供試品の両者に適用する低温〔急激又は緩やかな温度変化を伴う(8.2.2及び8.2.8参照)。」及び減圧を複合した試験方法について規定する。
 この試験の目的は,部品,機器又は他の製品を低温及び減圧を同時複合した状態で貯蔵したり,使用することができる能力を判定することである。
 この複合試験は,通常,複合環境の影響が,単一の環境で供試品を試験しても現れない場合だけに適用することが望ましい。この規格に規定する試験方法は,試験中に温度安定となる供試品だけに適用する。
 発熱のある供試品を試験する場合には,供試品間に熱的な影響がないことが明らかな場合を除き,1回に二つ以上の供試品を同時に試験してはならない。
  JIS C 0031:1995 JIS C 0031:1995 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 高温・減圧複合試験方法 Environmental testing Part 2: Tests, Test Z/BM: Combined dry heat/low air pressure tests IDT IEC 60068-2-41:1976
;IDT IEC 60068-2-41:1976/AMENDMENT 1:1983
日本工業規格としてのまえがき
 この規格は,1976年初版として発行されたIEC 60068-2-41 (Basic environmental testing procedures Part 2 :Tests, Test Z/BM : Combined dry heat / low air pressure tests) 及び Amendment 1(1983) を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。ただし,修正票(Amendment)については,編集し一体とした。
 なお,この規格で下線(点線)を施してある事項は原国際規格にない事項である。
1. 適用範囲及び緒言
1.1 適用範囲及び概要 この規格は、発熱のない供試品及び発熱のある供試品の両者に適用する高温[急激又は縦やかな温度変化を伴う(8.2.2及び8.2.8参照)。]及び減圧を複合した試験方法について規定する。
 この試験の目的は,部品、機器又は他の製品を高温及び減圧を同時複合した状態で貯蔵したり,使用することができる能力を判定することである。
 この複合試験は,通常、複合環境の影響が,単一の環境で供試品を試験しても現れない場合だけに適用することが望ましい。この規格に規定する試験方法は,試験中に温度安定となる供試品だけに適用する。
 発熱のある供試品を試験する場合には,供試品間に外的な影響がないことが明らかな場合を除き,1回に二つ以上の供試品を同時に試験してはならない。
  JIS C 0032:1996 JIS C 0032:1996 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 機器用耐湿性(定常)試験方法 Environmental testing Part 2: Tests. Test Cb: Damp heat, steady state, primarily for equipment IDT IEC 60068-2-56:1988 日本工業規格としてのまえがき
 この規格は,1988年初版として発行されたIEC 60068-2-56 (Environmental testing Part 2 : Tests Test Cb :Damp heat, steady state, primarily for equipment. を翻訳し技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
 なお、この規格で下線(点線)を施してある事項は原国際規格にない事項である。
1. 目的及び適用範囲 この規格は、主として電気機器・電子機器を高湿度の状態で使用又は貯蔵することができる能力を調べることを目的としている。この試験は、主に規定の時間、一定温度で供試品に結露を生じない状態での高湿度の影響を調べることを意図したものであり、発熱供試品及び非発熱供試品のいずれにも適用することができる。
 この試験は、特に大型機器又は試験槽の外にある試験装置と複雑に相互接続されている機器で,予熱の効果を妨げるような長い組立時間を必要とし,また,取付け時間中規定の条件を維持する必要がある機器に適用する。
  JIS C 0033;1993 JIS C 0033;1993 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 耐湿性試験 ― 指針 Environmental testing, Part 2: Tests -- Guidance for damp heat tests IDT IEC 60068-2-28:1990 日本工業規格としてのまえがき
 この規格は,1990年第3版として発行されたIEC 60068-2-28 (Environmental testing Part 2 : Tests - Guidance for damp heat tests) を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
 なお,この規格で下線(点線)を施してある参考は,原国際規格にはない事項である。
1. 目的及び適用範囲
この規格は,製品規格(例えば,部品又は装置の規格)を作成する際に,当該製品の適用範囲に対する適切な試験及び試験の厳しさを選択するのに必要な情報を示す。
 耐湿試験の目的は,結露(凝縮)の有無にかかわらず,電気製品・電子製品の電気的及び機械的特性が,高い相対湿度の気象条件に耐える能力を判定することである。
 また,湿度試験は,ある種の腐食作用に対する供試品の耐食性を点検するのに適用してもよい(8.3参照)。
  JIS C 0034:1996 JIS C 0034:1996 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 耐水性試験及び指針 Environmental testing Part 2: Tests -- Test R and guidance: Water IDT IEC 60068-2-18:1989;
IDT IEC 60068-2-18:1989/AMENDMENT 1:1993
日本工業規格としてのまえがき
 この規格は,1989年初版として発行されたIEC 60068-2-18(Environmental testing Part 2 : Tests - Test R and guidance : Water) 及びAmendment 1 (1993) を翻訳し、技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。ただし、修正票(Amendment)については編集し,一体とした。
 なお、この規格で下線(点線)を施してある事項は、原国際規格にはない事項である。
1. 緒言 この規格は、輸送,保管又は使用中に、滴下水、噴射水又は浸水にさらされる可能性がある電気製品・電子製品(以下,両者を製品という。)に適用する試験方法を規定する。
 耐水性試験の主な目的は,規格化された水滴環境に構成部品や装置がさらされた後及びさらされている状態で良好な動作状態を保つための被覆及び封止の防水性を確かめることである。
 これらの試験方法は、腐食のことは考慮していないので腐食試験として適用してはならない。
 また,水と供試品間の大きな温度差の効果、例えば、圧力変化に起因する浸入水の増加とか、熱衝撃の効果などはシミュレートできない。
 他の規格に規定している既存の耐水性試験は、自然降雨をシミュレートする試験ではない。それらの規格に規定されている降水強度はあまりにも強すぎるので、この試験の目的のためには適用できない。 したがって,この規格,すなわち,試験R は、自然条件を基準にした人工降雨試験を含んでいるが、自然降雨に一般に随伴する強風の影響は,考慮していない。
  JIS C 0035:1996 JIS C 0035:1996 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 一連耐候性試験 Environmental testing Part 2: Test methods Test Z/ABDM: Climatic sequence IDT IEC 60068-2-61:1991 日本工業規格としてのまえがき
 この規格は1991年第1版として発行されたIEC 60068-2-61 (ENVIRONMENTAL TESTING Part 2 : Testmethods - Test Z/ABDM : Climatic sequene) を翻訳し、技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
 なお,この規格で下線(点線)を施してある事項は,原国際規格にない事項である。
序文 一連耐候性試験の有用性は,特に部品に対してJIS C O010-1993[環境試験方法 - 電気・電子 - 通則7.(一連耐候性試験) 及び附属書B の(環境試験に対する一般的指針参照)]の内容によって証明されている。
参考 JIS C OOIO-1993は,IEC 60068- 1:1988 Environ mental testing. Part 1 : General and guidance と一致する。
 IEC電子部品品質認証制度(IECQ)の重要性の広がりに伴ってJIS C O010の7.で規定されているより,はるかに高い正確さをもった試験手順とともに試験の満足な再現性を得ることを目的として,定義することが必要となった。
 この規格は、主として部品に対して"一連耐候性試験"を詳細に規定したものであり,そのことはJIS C OO1Oの7.を基本として、また,規格作成者と試験実施者のための参考資料中の指針に書かれている。
注 試験 Z/ABDM は. JIS C OO1Oの7.で定義した"一連耐候性"というよりはむしろ,同規格に定義されている"組合せ試験"である。JIS C O010の7.で引用している"一連耐候性"という用語はよく使われているので,この組合せ試験の実施に際して続いて使用してもよい。
  JIS C 0036:1997 JIS C 0036:1997 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 広帯域ランダム振動試験方法及び指針 Environmental testing Part 2: Test methods -- Test Fh: Vibration, broad-band random (digital control) and guidance IDT IEC 60068-2-64:1993 序文
 この規格は,1993年第1版として発行されたIEC 60068-2-64[Environmental testing Part 2 : Test methods - Test Fh : Vibration, broad-band random (digital control) and guidance] を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
 なお,この規格で下線(点線)を施してある事項は,原国際規格にはない事項である
 この規格は,確率的性質をもった振動を受ける電気製品,電子製品,すなわち,供試品に一般的に適用することを目的としたものである。この規格の試験方法及び技術は,ランダム振動のディジタル制御に基づいている。製品規格に規定がある場合,個々の場合に適用するための変更は許容される。この規格は,既に規定されている広帯域ランダム振動試験のアナログ版(試験Fd, IEC 60068-2-34〜68-2-37) に代わるものとして規定したものである。
 ランダム振動試験は,試験思想の基本に対する十分な理解及び相当な技術的判断を必要とする複雑な試験であることを認識する必要がある。
 試験Fh は,他のほとんどの試験と比べて,決定論的ではなく、統計的技術に基づいている。したがって,広帯域ランダム振動試験は,確率的用語及び統計的平均を用いて規定する。
 附属書A は,振動応答検査の要求事項を規定した附属書(規定)である。仕様書作成者の便宜のため. 11.に仕様書で規定する事項の詳しい表を示し,附属書B(参考)にその指針を示す。
 附属書C(参考)に,各項で用いた値(dB又は%)の別の単位への変換を示す。
  JIS C 0037:1997 JIS C 0037:1997 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 発熱供試品及び非発熱供試品に対する高温/振動(正弦波)複合試験 Basic environmental testing procedures Part 2: Tests Tests Z/BFc: Combined dry heat/vibration (sinusoidal) tests for both heat-dissipating and non-heat-dissipating specimens IDT IEC 60068-2-51:1983 序文
 この規格は,1983年初版として発行されたIEC 60068-2-51[Basic environmental testing Procedures Part 2 : Tests - Tests Z/BFc : Combined dry heat / vibration (sinusoidal) tests for both heat-dissipating and non-heat-dissipating specimens] を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
 なお,この規格で下線(点線)を施してある事項は,原国際規格にはない事項である。
I) 一般
 この規格は,発熱供試品及び非発熱供試品のどちらにも適用できる高温/振動(正弦波)複合試験について規定したものである。基本的には,試験Fc:振動(正弦波) JIS C OO40 及び試験B:高温JIS C 0021を複合したものである。試験手順は、高温に放置している間に,供試品が温度安定に達する場合に限って適用する。
  JIS C 0038:1997 JIS C 0038:1997 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 発熱供試品及び非発熱供試品に対する低温/振動(正弦波)複合試験 Basic environmental testing procedures Part 2: Tests Tests Z/Afc: Combined cold/vibration (sinusoidal) tests for both heat-dissipating and non-heat-dissipating specimens IDT IEC 60068-2-50:1983 序文 この規格は,1983年に第1版として発行された IEC 60068-2-50[Basic environmental testing procedures - Part 2 : Tests. Tests Z/Afc : Combined cold / vibration (sinusoidal) tests for both heat-dissipating and non-heat-dissipating specimens] を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
なお,この規格で点線の下線を施してある事項は、原国際規格にない事項である。
i) 一般 この規格は,発熱供試品及び非発熱供試品のどちらにも適用できる低温/振動(正弦波)複合試験について規定したものである。基本的には, JIS C 0040-1995[環境試験方法 - 電気・電子 - 正弦波振動試験方法] 及び JIS C 0020-1995[環境試験方法 - 電気・電子 - 低温(耐寒性)試験方法] を複合したものである。
 試験手順は,低温に放置している間に,供試品が温度安定に達する場合に限って適用する。
 備考 発熱供試品のための試験手順では,供試装置を試験温度に安定させてからスイッチを入れることは考えていない。振動と一緒にスイッチを入れて実施することが必要な場合の,非発熱供試品のために規定した試験手順は,単一の機能点検又は供試条件中の間隔をおいての一連の機能点検を規定することによって適用してもよい。
  JIS C 0039:1997 JIS C 0039:1997 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 発熱供試品及び非発熱供試品に対する低温・高温/振動(正弦波)複合試験の指針 Basic environmental testing procedures Part 2: Tests Guidance to tests Z/Afc and Z/BFc: Combined temperature (cold and dry heat) and vibration (sinusoidal) tests IDT IEC 60068-2-53:1984 序文 この規格は,1984年に第1版として発行されたIEC 60068-2-53,[Basic environmental testing procedures. Part 2 : Tests. Guidance to Tests Z/Afc and Z/BFc : Combined temperature (cold and dry heat) and vibration (sinusoidal) tests] を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
 なお、この規格で点線の下線を施してある事項は,原国際規格にはない事項である。
1. 目的及び適用範囲 この規格は,部品,装置及びその他の電気・電子製品(以下,供試品という。)の試験に,JIS C O038:1997[環境試験方法 - 電気・電子 - 発熱供試品及び非発熱供試品に対する低温/振動(正弦波)複合試験] 及び JIS C O037:1997[環境試験方法 - 電気・電子 - 発熱供試品及び非発熱供試品に封する高温/振動(正弦波)複合試験]を適用する場合の指針について規定する。
  JIS C 0040:1999 JIS C 0040:1999 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 正弦波振動試験方法 Environmental testing Part 2: Tests -- Test Fc: Vibration (sinusoidal) IDT IEC 60068-2-6:1995 序文
 この規格は.1995年に第6版として発行されたIEC 60068-2-6, Environmental testing Part 2 : Tests - Test Fc : Vibration (sinusoidal) を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。また,この規格で点線の下線を施してある箇所は,原国際規格にはない事項である。
 この規格は,輸送中又は使用中に調和形の振動を受ける部品,機器その他の製品(以下,供試品という。)に適用する試験方法を規定するものである。調和形の振動は、船舶,航空機,車両,ヘリコプター及び宇宙機器で生じるような,又は機械及び地震現象に起因するような,主として回転力,脈動力又は周期的な力によって発生する。
 この規格では,基本的には,供試品に規定の振動数範囲又は振動数の正弦波振動を,規定の時間加える。供試品の臨界振動数を決定するために,振動応答検査を規定してもよい。
  JIS C 0041:1995 JIS C 0041:1995 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 衝撃試験方法 Basic environmental testing procedures Part 2: Tests, Test Ea and guidance: Shock IDT IEC 60068-2-27:1972(1987?) 日本工業規格としてのまえがき
 この規格は, 1987年第3版として発行されたIEC 60068-2-27 (Basic environmental testing procedures Part 2 : Tests.,Test Ea and guidance : Shock) を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
 なお、この規格で下線(点線)を施してある“参考"は,原国際規格にない事項である。
序文 この試験は,輸送中又は使用中に,比較的頻度が少なく,かつ,繰り返しがない衝撃を受ける部品・機器・その他の電気製品(以下,供試品という。)に適用する。衝撃試験は,供試品の構造的完全さに間する十分な設計を確立する手段として,また品質管理の手段としても用いることができる。基本的には,規定のピーク加速度及び作用時間の標準パルス波形の衝撃を繰り返すことなしに供試品に加える試験である。
 製品規格に規定する事項については11.に,必要な指針については附属書Aに規定する。
  JIS C 0042:1995 JIS C 0042:1995 環境試験方法 ― 電気・電子 ― バンプ試験方法 Basic environmental testing procedures Part 2: Tests Test Eb and guidance: Bump IDT IEC 60068-2-29:1987 日本工業規格としてのまえがき
 この規格は. 1987年第2版として発行されたIEC 60068-2-29 (Basic environmental testing procedures Part 2 : Tests.、Test Eb and guidance : Bump) を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
 なお,この規格で下線(点線)を施してある“参考"は,原国際規格にない事項である。
序文 この試験は,輸送中又は使用中に繰返し衝撃を受ける部品,機器,その他の電気製品(以下、供試品という。)に適用する。バンプ試験は,供試品の構造的完全さを満足する設計手段として,更に,品質管理の手段として用いることができる。基本的には,規定のピーク加速度及び作用時間の標準パルス波形の繰返し衝撃をバンプ試験機で供試品に加える試験である。
 製品規格に規定する事項については. 12.を,必要な指針については附属書A をそれぞれ参照する。
  JIS C 0043:1995 JIS C 0043:1995 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 面落下,角落下及び転倒(主として機器)試験方法 Environmental testing Part 2: Tests. Test Ec: Drop and topple, primarily for equipment-type specimens IDT IEC 60068-2-31:1969;
IDT IEC 60068-2-31:1969/AMENDMENT 1:1982
日本工業規格としてのまえがき
 この規格は、1969年初版として発行されたIEC 60068-2-31 (Environmental testing Part 2 : Tests, Test Ec : Drop and topple, primarily for equipment-type specimens) 及びAmendment 1(1982)を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。ただし,修正票(Amendment)については,編集し,一体とした。
 なお,この規格で下線(点線)を施してある事項は原国際規格にない事項である。
1.適用範囲及び目的 この規格は,供試品の修理作業中又は作業台上での使用中粗雑な取扱いによって発生するような打撃及び急激な動揺を再現することを意図した簡易試験で、供試品に及ぼす影響を調べることを目的とする。
 この試験は,更に,安全性要求の評価を行うことを目的として最低限の強度を実証するためにも適用する。
 この試験は,主として,包装していない供試品及び輸送用ケースが供試品の一部と考えられる製品に対して行うことを意図している。
  JIS C 0044:1995 JIS C 0044:1995 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 自然落下試験方法 Environmental testing Part 2: Tests. Test Ed: Free fall IDT IEC 60068-2-32:1975;
IDT IEC 60068-2-32:1975/AMENDMENT 1:1982;
IDT IEC 60068-2-32:1975/AMENDMENT 2:1990
日本工業規格としてのまえがき
 この規格は. 1975年第2版として発行されたIEC68-2-32 (Environmental testing Part 2:Tests, Test Ed : Freefall), Amendment 1(1982)及びAmendment 2(1990)を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更ナることなく作成した日本工業規格である。ただし,修正票(Amendment)については,編集し,一体とした。
 なお,この規格で下線(点線)を施してある事項は原国際規格にない事項である。
序文 この規格は、輸送中、取扱中又は修理中の作業で落としやすい供試品に適用する自然落下試験について規定する。
この落下試験は,二つの方法に分けられる。
第一の方法は,通常,包装していない状態の供試品が取扱中に生じる落下を再現することである。この試験では,供試品を規定の姿勢で,規定の高さから規定の面に通常2回落とす。
第二の方法は,通常使用中コードに取り付けられているコネクタ又は小さな遠隔制御機器(リモートコントローラ)のような製品に,繰り返し生じる落下を再現することである。この試験では,例えば,回転する箱を使用して,規定の高さから規定の面に供試品を換り返し落下させる。
  JIS C 0045:1993 JIS C 0045:1993 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 加速度(定常)試験方法 Basic environmental testing procedures Part 2: Tests -- Test Ga and guidance: Acceleration, steady state IDT IEC 60068-2-7:1983
IDT Amd 1:1986
日本工業規格としてのまえがき
 この規格は.1983年第2版として発行されたIEC 60068-2-7 (Basic environmental testing procedures Part 2 : Tests - Test Ga and guidance : Acceleration, steady state 及び 1986年Amendment N0.1) を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
 なお,この規格で下線(点線)を施してある“参考"は,原国際規格にはない事項である。
1. 適用範囲
この規格は,部品,機器,又はその他の電気製品が,移動体,特に飛行体,回転体又は発射体が動いているときに生じる重力以外の定常的な加速度環境から力を受けたときに,構造適正であり,かつ,十分な性能があることを調べる試験方法,又はある種の部品について構造の完全性を調べる試験方法について規定する。
  JIS C 0046:1993 JIS C 0046:1993 環境試験方法 ― 電気・電子 ― スプリングハンマ衝撃試験方法 Environmental testing Part 2: Test methods Test Eg: Impact, spring hammer IDT IEC 60068-2-63:1991 日本工業規格としてのまえがき
 この規格は,1991年初版として発行されたIEC 60068-2-63 (Environmental testing Part 2 : Test methods Test Eg : Impact, spring hammer.) を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
 なお,この規格で下線(点線)を施してある“参考"は,原国際規格にはない事項である。
1. 目的及び適用範囲
この規格の目的は,電気製品の供試品が規定の衝撃に耐えるかどうかを調べるための標準的試験方法を規定することである。この規格は,製品の安全性を評価する際に許容できる強度を調べるために使用する。
 この規格は,主として家庭用電化製品,電気附属品(アクセサリー),その他これらに類するものの供試品の試験を目的としている。この規格は,スプリングで動作するハンマがついている手持ち式試験器(以下,衝撃試験器という。)を使用して,供試品に衝撃エネルギーで表した衝撃を規定の方向に,規定の回数加えることを規定している。
  JIS C 0047:1995 JIS C 0047:1995 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 動的試験での供試品の取付方法及び指針 Basic environmental testing procedures Part 2: Tests Mounting of components, equipment and other articles for dynamic tests including shock (Ea), bump(Ed), vibration (Fc and Fd) and steady-state acceleration (Ga) and guidance IDT IEC 60068-2-47:1982 日本工業規格としてのまえがき
 この規格は、1982年第1版として発行されたIEC 60068-2-47[Basic environmental testing procedures Part 2 : Tests, Mounting of components, equipment and other articles for dynamic tests including shock(Ea), bump(Eb), vibration(Fc and Fd) and steady-state acceleration(Ga) and guidance] を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
 なお,この規格で下線(点線)を施してある“参考"は,原国際規格にはない事項である。
1. 目的 衝撃試験(Ea),バンプ試験(Eb),振動試験(Fc及びFd)及び定加速度試験(Ga)のような動的試験に適用する部品の標準的な取付方法,並びに機器及びその他の製品の標準的な取付要求事項を規定することを目的とする。
  JIS C 0048:1999 JIS C 0048:1999 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 混合ガス流腐食試験 Environmental testing -- Part 2: Tests -- Test Ke: Flowing mixed gas corrosion test IDT IEC 60068-2-60:1995 序文 この規格は、1995年に第2版として発行されたIEC 60068-2-60(Environmental testing - Part 2 : Tests - Test Ke : Flowing mixed gas corrosion test) を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
 なお,この規格で点線の下線を施してある事項は,原国際規格にはない事項である。
1. 概要
1.1 適用範囲
 この規格は,電気製品の部品,装置及び材料,特に接触部及び接続部(それぞれ個々のもの,半製品に組み込まれたもの又は完成された機器に組み込まれたもの)を,屋内環境で作動及び保管するときの腐食の影響を決めるためのものである。
  JIS No. 表題 英文名称 国際整合
【整合度表記法】
対応国際規格情報 Top参考情報
  JIS C 0050:1996 【旧版】JIS C 0050:1996 環境試験方法 ― 電気・電子 ― はんだ付け試験方法 Basic environmental testing procedures Part 2: Tests. Test T: Soldering IDT IEC 60068-2-20:1979;
IDT IEC 60068-2-20:1979/AMENDMENT 1:1986;
IDT IEC 60068-2-20:1979/AMENDMENT 2:1987
日本工業規格としてのまえがき
 この規格は、1979年第4版として発行されたIEC 60068-2-20:Basic environmental testing procedures Part 2 : Tests. Test T : Soldering; 及び Amendment 1 1986, 2 1987) を翻訳し技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。ただし修正票(Amendment)については,編集し,一体とした。
 なお、この規格で側線又は下線(点線)を施してある事項は、原国際規格にはない事項である。
1. 適用範囲 この規格は、以下に規定した試験を必要とするすべての電気・電子部品に適用する。
2. 目的 部品の端子及びプリント配綿板が容易にはんだにぬれること及び部品自体が組立はんだ付け工程で損傷を受けないことを調べる。
  JIS C 0051:1994 【旧版】JIS C 0051:1994 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 端子強度試験方法 Basic environmental testing procedures Part 2: Tests Test U: Robustness of terminations and integral mounting devices IDT IEC 60068-2-21:1983;
IDT IEC 60068-2-21:1983/AMENDMENT 1:1985;
IDT IEC 60068-2-21:1983/AMENDMENT 2:1991;
IDT IEC 60068-2-21:1983/AMENDMENT 3:1992
日本工業規格としてのまえがき
 この規格は、1983年第4版として発行されたIEC 60068-2-21 (Basic environmental testing procedures Part 2 : Tests Test U : Robustness of terminations and integral mounting devices)、1985年Amendment No.1, 1991年Amendment No.2 及び 1992年Amendment No.3 を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。ただし,これらAmendmentsについては,編集し,一体とした。
 なお,この規格で下線(点線)を施してある“備考"及び“参考"は原国際規格にはない事項である。
1.適用範囲
 この規格は、通常の組立及び取扱い中にストレスが加わりやすい端子をもった電気部品・電子部品(以下,部品という。)の端子強度試験方法について規定する。
  JIS C 0051:2002 JIS C0051:2002 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 端子強度試験方法 Environmental testing -- Part 2-21: Tests -- Test U: Robustness of termination and integral mounting devices MOD IEC 60068-2-21:1999 【未確認】 【未確認】
  JIS C 0052:1995 JIS C 0052:1995 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 耐溶剤性(洗浄溶剤浸せき)試験方法 Environmental testing procedures of electronic and electrical resistance to solvents (immersion in cleaning solvents) IDT IEC 60068-2-45:1980;
IDT IEC 60068-2-45:1980/AMENDMENT 1:1993
日本工業規格としてのまえがき
 この規格は、1980年初版として発行されたIEC 60068-2-45 (Basic environmental testing procedures Part 2 : Tests Test XA and guidance : Immersion in cleaning solvents) 及びAmendment 1(1993-02) を翻訳し,技術的内容を変更することなく作成した日本工業規格である。ただし,様式については. IECの修正票(Amendment 1)の内容は,編集して本体と一体としたことと,修正票で変更された項目内容については、この規格では原国際規格にあった事項も一部削除した。
 なお,この規格で下線(点線)を施してある箇所 及び/又は 参考は,原国際規格にない補足事項である。
1. 適用範囲 この規格は、供試品を規定の洗浄用溶剤の中に規定温度で、規定の時間浸せきする試験方法について規定する。
 製品規格に規定がある場合は,供試品を溶剤に浸せき及び乾燥を行った後に脱脂綿又は薄葉紙(Wrapping tissue paper)で,ラビング(Rubbing)を行う。
 試験の指針(Guidance)を附属書Aに規定する。
2. 目的 この規格は,プリント配線板に装着する電子部品又は他の部品を洗浄用溶剤に浸せきした場合に,その溶剤が及ぼす影響を調べることを目的とする。
  備考 この試験は,実際のプリント配縁板への装着の際の洗浄の取扱いをシミュレート(Simulate)することではない。
  JIS C 0053:1996 JIS C 0053:1996 環境試験方法 ― 電気・電子 ― はんだ付け試験方法(平衡法) Environmental testing Part 2: tests. Test Ta: Soldering. Solderability testing by the wetting balance method IDT IEC 60068-2-54:1985 日本工業規格としてのまえがき
 この規格は、1985年初版として発行されたIEC 60068-2-54 (Environmental testing Part 2 : Tests、 Test Ta : Soldering. Solderability testing by the wetting balance method)を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
 なお,この規格で下線(点線)を施してある事項は原国際規格にない事項である。
1. 目的及び適用範囲 この規格は,任意の形状をした部品端子のはんだ付け性を決めることを目的とする。この試験は,特に基準試験として,また,他の方法では定量的に試験することができない部品に適している。
2. 試験の概要 供試品を敏感な平衡システム(一般的にばねシステム)につるし,一定温度の溶融はんだ槽中に規定の深さまで端の方を浸す。浸せきした供試品に作用する浮力と表面張力によって生じる垂直方向の合成力を変換器によって検出し、高速チャート記録計(以下、記録計という。)に時間の関数として連続的に記録する。
 この記録を,同レ性質と寸法の完全にぬれた供試品から得られた記録と比較する。
- 定常モード試験、供試品の特定場所のはんだ付け性を調べることを目的とする。
- 掃引モード試験、供試品表面の拡張された部分のはんだの一様性を調べることを目的とした試験モードである。このモードの標準化は現在検討中である。
  JIS C 0054:1994 【旧版】JIS C 0054:1994 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 表面実装部品(SMD)のはんだ付け性,電極の耐はんだ食われ性及びはんだ耐熱性試験方法 Environmental testing Part 2: Tests -- Test Td: Solderability, resistance to dissolution of metallization and to soldering heat of Surface Mounting Devices (SMD) IDT IEC 60068-2-58:1989 日本工業規格としてのまえがき
 この規格は、1989年初版として発行されたIEC 60068-2-58[Environmental testing Part 2 : Tests - Test Td : Solderability, resistance to dissolution of metallization and to soldering heat of Surface Mounting Devices (SMD)] を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
 なお,この規格で下線(点線)を施してある“備考"及び“参考"は,原国際規格にはない事項である。
序文
 この規格は,表面実装部品(以下SMDという。)に対して適用する。他の電子部品のはんだ付け試験方法は. JIS C O050-1985[環境試験方法(電気・電子)はんだ付け試験方法]に規定する。
 これに対する指針は、IEC 60068-2-44:1979 Guidance on Test T : Soldering 及びJIS C 0053-1990[環境試験方法(電気・電子)はんだ付け試験方法(平衡法)]がある。
 この規格の指針を附属書Bに示す。
  JIS C 0054:2002 JIS C0054:2002 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 表面実装部品(SMD)のはんだ付け性,電極の耐はんだ食われ性及びはんだ耐熱性試験方法 Environmental testing -- Part 2: Tests -- Test Td: Test methods for solderability, resistance to dissolution of metallization and to soldering heat of surface mounting devices (SMD) MOD IEC 60068-2-58:1999 【未確認】 【未確認】
  JIS C 0055:2000 JIS C 0055:2000 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 機器の耐震試験方法の指針 Environmental testing -- Part 3: Guidance Seismic test method for equipments IDT IEC 60068-3-3:1991 序文 この規格は、1991年に第1版として発行されたIEC 60068-3-3、Environmental testing - Part 3:Guidance Seismic test method for equipments を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は、原国際規格にはない事項である。
適用範囲 この規格で引用する三つの試験方法のそれぞれに指針が含まれているが,それは各試験方法に固有のものである。この規格の指針は,適切な試験方法を選択して,耐震試験に適用することを目的としたものである。
  JIS C 0056:2001 JIS C0056:2001 環境試験方法 ― 電気・電子 ― サインビート振動試験方法 Environmental testing -- Part 2: Test methods Test Fe: Vibration -- Sine-beat method IDT IEC 60068-2-59:1990 序文 この規格は、1990年に第1版として発行されたIEC 60068-2-59 (Environmental testing Part 2 : Test methods Test Fe : Vibration - Sine-beat method) を翻訳し、技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
なお、この規格で点線の下線を施してある箇所は、原国際規格にはない事項である。
1. 適用範囲 この規格は、例えば、地震若しくは爆発現象、又は機械の振動によって発生する短時間のパルス的な力又は周期的な力に遭遇することがある部品、機器及びその他の電気・電子製品(以下、供試品という)の試験方法を規定する。
 この試験では、固定振動数のあらかじめ規定した回数のサインビート波で供試品を加振する(付図1 参照)。固定振動数としては、規定振動数と正弦波振動試験(IEC 60068-24 参照) によって明らかにした臨界振動数との両方かある。供試品の応答運動が重ならないようにするために、個々のサインビートの間には、休止を設ける。製品規格に規定するために考慮すべき詳細の表を 12. に、附属書A には指針を示す。
1.1 目的 規定の厳しさの過渡振動に耐える機器の能力をサインピート試験方法によって決定するための標準的な手順を規定することを目的とする。
1.2 概要 この試験は、供試品の機械的弱点及び / 又は特定の性能の劣化を判定すること、及び製品規格とともにその判定情報を用いて供試品の良否を判定することを目的とする。この試験は、供試品の機械的堅ろう性の実証及び / 又は動特性の調査に使用することもできる。
 製品規格には、振動中に供試品を動作させるのか、又は単に振動に耐えるだけでよいのかを、規定する。
 この規格では、試験の実施方法及び与えられた点の振動測定方法を規定する。振動運動及び厳しさ(振動数範囲、試験レベル、サインピートサイクル数及びサインピートの回数を含む) の選択に関する要求事項も規定する。
 振動試験では、常にある程度の技術的判断が要求されるが、供給者と購入者双方はこのことに十分注意する必要がある。製品規格を作成する場合は、供試品とその使用に適した試験手順と厳しさの値を選択すぺきである。
 この試験では、供試品は、常に、振動台に固定する。
 この規格を便利に使用できるように、(規格票)本体では附属書A の関連する項を引用し、附属書A では本体の関連する項を引用した。さらに、附属書A には、サインピートの変位、速度及び加速度の関係を示す。
 この規格は、JIS C 0010 とともに使用する。
  JIS C 0057:2002 JIS C0057:2002 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 時刻歴振動試験方法 Environmental testing -- Electrotechnical products -- Time-history vibration test method IDT IEC 60068-2-57:1999 【未確認】 【未確認】
  JIS C 0058:2002 JIS C0058:2002 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 表面実装部品(SMD)の本体強度及び耐衝撃性試験方法 Environmental testing -- Part 2-77: Tests -- Test 77: Body strength and impact shock IDT IEC 60068-2-77:1999 【未確認】 【未確認】
  JIS C 0060 【廃止:1997】JIS C 0060 環境試験方法 ― 電気・電子 ― グローワイヤ(赤熱棒押付け)試験方法 [withdrawn]Fire hazard testing, Part 2: Test methods, Section 1: Glow-wire test and guidance   【未確認】 【未確認】
  JIS C 0061:1993 【旧版】
JIS C 0061:1993 環境試験方法 ― 電気・電子 ― ニードルフレーム(注射針バーナ)試験方法
[withdrawn]   【未確認】 【未確認】
  JIS C 0061:2000 JIS C 0061:2000 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 耐火性試験 ニードルフレーム(注射針バーナ)試験方法 Fire hazard testing -- Part 2: Test methods -- Section 2 -- Needle-flame test IDT IEC 60695-2-2:1991;
IDT IEC 60695-2-2:1991/AMENDMENT 1:1994
序文 この規格は、1991年に第2版として発行されたIEC 60695-2-2,Fire hazard testing - Part 2:Test methodss. - Section 2:Needle-flame test 及び Amendment 1:1994 を翻訳し、技術的内容及び規格票の様式を変
更することなく作成した日本工采規格である。ただし,追補(Amendment) については、編集し,一体とした。
なお,この規格で点線の下線を施してある"参考"は、原国際規格にはない事項である。
1.適用範囲 この規格は,シミュレーション技術を用いて火災を予測するために,装置内の故障に起因する小さな炎による影響をシュミレートするために行うニードルフレーム試験について規定する。
 この規格は,電気製品・電子部品,サブアセンブリ及び部品,並びに固体電気絶縁物その他の可燃物に適用する。
  JIS C 0062:1987 JIS C 0062:1987 環境試験方法(電気・電子)ヒータによる不完全接続耐火性試験方法 Fire hazard testing Part 2: Test methods bad-connection test with heaters NEQ IEC 60695-2-3:1984 参 考 この規格は,IEC 60695-2-3:1984, Fire hazard testing, Part 2:Test methods, Bad-connection test with heaters を翻訳した規格であるが、一部我が国の実情に即した規定内容とした。 1. 緒言及び適用範囲 この規格は、電気・電子製品、サブアセンブリ及び部品の耐火性を調べる試験方法のうちヒータを用いた不完全接続試験方法について規定する。
 電気・電子製品の火災に関する最もよい試験方法は、実際に起きる状態を正確に再現することであるが、はとんどの場合これは不可能である。したがって、電気・電子製品の火災に関する試験は、使用時に生じる具体的な現象をできるだけ忠実にシミュレートさせて行うことが実用上最もよい。
 電気的作用による過剰な熱応力を受け、かつ、劣化によって安全性を損なうおそれがある電気・電子製品の各部は、装置内で生じる熱及び火によって過度の影響を受けないようになっていなければならない。
 接続部は、例えば、緩み、下十分な機械的圧力又は誤った取付けによって大きな熱放散を生じることがある。これは,接続部の構造及び接続部に流れる電流による電力損失のためである。
  JIS C 0063:1993 【旧版】
JIS C 0063:1993 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 耐火性試験(電気製品・電子製品の火災アセスメントに対する要求事項及び試験方法作成指針 - 一般事項
[withdrawn] IDT IEC 60695-1-1:1982 日本工業規格としてのまえがき
この規格は、1982年初版として発行されたIEC 60695-1-1 Fire hazard testing Part 1:Guidance for the preparation of requirements and test specifications for assessing fire hazard of elecrtrotechnical products, General guidance) を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
なお、この規格で下線(点線)を施してある“参考”は、原国際規格にはない事項である。
1. 序文及び適用範囲
火災の危険は、通電状態のあらゆる電気回路に存在する。この危険に対して構成回路、装置の設計の目標及び材料の選定に際しては、予測される異常使用、機能障害又は故障が生じた場合でも火が発生しにくいものでなければならない。実際的なねらいは、通電部分からの着火(発火)を防止し,火が生じた場合には,できるだけ電気製品・電子製品の外郭から外へ火が出ないようにすることである。
  JIS C 0063:2000 JIS C 0063:2000 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 耐火性試験 電気製品の火災危険評価指針 ― 一般指針 Fire hazard testing -- Part 1: Guidance for assessing fire hazard of electrotechnical products -- Section 1: General guidance IDT IEC 60695-1-1:1995 序文 この規格は、1995年第2版として発行されたIEC 60695-1-1,Fire hazard testing - Part 1:Guidance for assessing fire hazard of electrotechnical products - Section 1:General guidance を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
なお、この規格で点線の下線を施してある事項は、原国際規格にはない事項である。
1. 適用範囲 この規格は,人間,動物又は財産に対する危害に直接関係するものとして,電気製品の火災危険を評価するため(4.参照)、及びその結果として火災危険試験を開始するため(5、参照)の指針を示す。この規格で定義する製品とは,材料,部品又は使用される製品をいう。
 この規格は、電気製品の火災危険評価に関する規格を検討する際の指針を意図したものであり、それらの規格を作成する個々の場合に用いられるべきである。IECガイド104 の原則,及び安全性パイロット機能と安全性グルーブ機能に関する委員会の役割に注意を払うこと。
  JIS C 0064:1993 JIS C 0064:1993 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 耐火性試験(電気製品・電子製品の火災アセスメントに対する要求事項及び試験方法作成指針 ― 電子部品) Fire hazard testing Part 1: Guidance for the preparation of requirements and test specifications for assessing fire hazard of electerotechnical products Guidance for electronic components IDT IEC 60695-1-2:1982 日本工業規格としてのまえがき
 この規格は、1982年初版として発行されたIEC 60695-1-2:(Fire hazard testing Part 1:Guidance for the preparation of requirements and test specifications for assessing fire hazard of electrotechnical products Guidance for electronic components) を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
1. 序文及び適用範囲
電子部品の耐火性試験は、次のように特徴づけることができる。
- 電子部品は,種々の材料で作られており、少量の材料でも非常に複雑な構成となっているので,様々な相乗効果があり、一般に耐火性を予知できない。
- 電子部品は,電気エネルギーを供給する役目を果たす。通常の動作では,発熱量は一般に小さいが火花を生じることがある(例えば,リレー)。ただし,故障時又は異常状態で動作する場合,多量のエネルギーを熱として放出することがある。
- 通常、広範囲な状況で機能するように,多種類の電子部品がそれぞれ目的をもって装置に組み込まれているので,代表的な火災状況を定義することはできない。火災を生じるおそれがある部品の場合は,実使用状態での調査を行い,火災評価に対する要求事項を規定する必要がある。
  JIS C 0065:1993 JIS C 0065:1993 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 耐火性試験(電気製品・電子製品の火災アセスメントに対する要求事項及び試験方法作成指針 ― プリセレクションの用い方) Fire hazard testing Part 1: Guidance for the preparation of requirements and test specifications for assessing fire hazard of electrotechnical products Guidance for use preselection procedures IDT IEC 60695-1-3:1986 日本工業規格としてのまえがき
 この規格は,1986年初版として発行されたIEC 60695-1-3 (Fire hazard testing Part 1:Guidance for the preparation of reauirements and test specifications for assessing fire hazard of electrotechnical products Guidance for use preselection procedures) を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
 なお,この規格で下線(点線)を施してある“参考"は,原国際規格にはない事項である。
1. 序文及び適用範囲
この規格は、JIS C O063[環境試験方法 - 電気・電子 - 耐火性試験(電気製品・電子製品の火災アセスメントに対する要求事項及び試験方法作成指針 - 一般事項)]-1993と連携して用いるのがよい。
  JIS C 0066:1993 【旧版】
JIS C 0066:1993 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 固体電気絶縁材料の燃焼性試験方法
[withdrawn] IDT IEC 60707:1981 日本工業規格としてのまえがき
 この規格は、1981年初版として発行されたIEC 60707(Methods of test for the determination of the flammability of solid electrical insulating materials when exposed to an igniting source) を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
1. 適用範囲
 この規格に規定の試験方法は,固体電気絶縁材料に適用し,着火源にさらしたときの挙動についての予備的な一つの指標として役立てることを目的としている。
 その試験結果によって,材料の特性の不変性を調べること,絶縁材料の開発での進ちょく(捗)度を示すこと,種々の材料について相対比較すること,及び分類することができる。
 この試験方法は,品質管理及び製品評価のために作成されたもので,完成した機器の燃焼挙動及び火による危険を決定するためには必ずしも適用できない。
 その理由は,絶縁システムの寸法,隣接の金属部分に対する設計,熱伝達などが,それらの中で使用されている電気絶縁材料の有炎燃焼性に大きな影響を及ぼすからである。
  JIS C 0066:2001 JIS C 0066:2001 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 炎着火源による固体非金属材料の燃焼性 ― 試験方法のリスト Flammability of solid non-metallic materials when exposed to flame sources -- List of test methods IDT IEC 60707:1999 【未確認】 【未確認】
  JIS C 0067:1993 【旧版】JIS C 0067:1993 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 耐火性試験用語 [withdrawn] IDT IEC 60695-4:1993 日本工業規格としてのまえがき
 この規格は、1989年初版として発行されたIEC 60695-4(Fire hazard testing, Part 4:Terminology concerning fire tests) を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。IEC 695-4では表形式ではないが,この規格では表形式とした。
 なお,この規格で下線(点線)を施してある“参考”は,原国際規格にはない事項である。
1. 適用範囲 この規格は、耐火性試験に適用する用語についで規定する。
  JIS C 0067:1999 JIS C 0067:1999 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 耐火性試験用語 Terminology concerning fire test IDT IEC 60695-4:1993;
IDT IEC 60695-4:1993/AMENDMENT 1:1995
序文 この規格は、1993年第2版として発行されたIEC 60695-4:1993, Fire hazard testing - Part 4:Terminology concerning fire test 及び Amendment 1:1995 を翻訳し、技術的内容を変史することなく作成した日本工業規格である。ただし、追補(Amendment)は,編集して,一体とした。
なお、この規格で点線の下線を施してある事項は,原国際規格にはない事項である。
1. 適用範囲 この規格は、耐火性試験に適用する用語についで規定する。
  JIS C 0068:1995 JIS C 0068:1995 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 耐火性試験 拡散炎及び予混炎試験方法 Fire hazard testing Part 2: Test methods -- Section 4/sheet 0: Diffusion type and premixed type flame test methods IDT IEC 60695-2-4/0:1991 日本工業規格としてのまえがき
 この規格は、1991年初版として発行されたIEC 695-2-4/0(Fire hazard testing Part 2:Test methods - Section 4 / sheet O:Diffusion type and premixed type flame test methods) を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
 なお,この規格で下線(点線)を施してある“参考"は,原国際規格にはない事項である。
1. 適用範囲
 この規格は,炎による試験方法の指針及び一連の試験用炎を作る試験装置並びに関連する確認試験に対する要求事項を示す。特定の炎を作るために必要な追加詳細情報は,一連の規格として制定する。例えば、JIS C 0069-1995(環境試験方法 - 電気・電子 - 耐火性試験 公称1kW予混試験用炎及び指針)。
  JIS C 0069:1995 JIS C 0069:1995 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 耐火性試験 公称1kW予混試験用炎及び指針 Fire hazard testing Part 2: Test methods -- Section 4/sheet 1: 1 kW nominal pre-mixed test flame and guidance IDT IEC 60695-2-4/1:1991;
IDT IEC 60695-2-4/1:1991 Amendment 1:1994
日本工業規格としてのまえがき
 この規格は,1991年初版として発行されたIEC 695-2-4/1(Fire hazard testing Part 2:Test methods - Section 4 / sheet 1:1 kW nominal pre-mixed test flame and guidance) 及び Amendment 1(1994-06) を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
 なお,この規格で下線(点線)を施してある“参考"は,原国際規格にはない事項である。
1. 適用範囲
 この規格は,プロパンガスを基礎にした公称1kW予混炎の作り方に対する詳細な要求事項を与える。炎の全高は,約175 mmである。
 この規格は、JIS C 0068-1995(環境試験方法 - 電気・電子 - 耐火性試験 拡散炎及び予混炎試験方法) 及び IEC695の中の指針規格といっしょに使用する。
  JIS C 0070:1996 JIS C 0070:1996 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 耐火性試験 燃焼放出物による腐食損傷の評価 ― 一般事項 Fire hazard testing Part 5: Assessment of potential corrosion damage by fire effluent -- Section 1: General guidance IDT IEC 60695-5-1:1993 日本工業規格としてのまえがき
 この規格は、1993年第1版として発行されたIEC 695-5-1(Fire hazard testing Part 5:Assessment of potential corrosion damage by fire effluent - Section 1:General guidance) を翻訳し技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
 なお、この規格で下線(点線)を施してある事項は、原国際規格にない事項である。
1. 適用範囲 この規格は、
a) 燃焼放出物を原因とする、電気製品・電子製品及びシステムに対する腐食損傷
b) 電気製品・電子製品及びシステムの燃焼放出物による建築構造物に討する腐食損傷の評価指針を示すことを目的とする。
  JIS C 0071:1997 JIS C 0071:1997 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 耐火性試験 公称500W試験用炎及び指針 Fire hazard testing Part 2: Test methods -- Section 4/sheet 2: 500 W nominal test flames and guidance IDT IEC 60695-2-4/2:1994 序文
 この規格は、1994年初版として発行されたIEC 695-2-4/2(Fire hazard testing Part 2:Test methods - Section 4 / sheet 2:500 W nominal test flames and guidance) を翻訳し、技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
 なお,この規格で下線(点線)を施してある事項は、原国際規格にはない事項である。
JIS C 0068-1995(環境試験方法 - 電気・電子 - 耐火性試験拡散炎及び予混炎試験方法)は,次の内容を記載している。
A) 試料の初期段階の火から生じたり、試料の近傍の着火した物から生じるような炎が試料に及ぼす効果を評価する炎による試験方法の作成及び使用に関する指針
b) 試験用炎を作るために要求される試験装置の一般的記述
c) 作った炎が要求事項を満足していることを確認するための校正手順の原則の一般的記述
 試験用炎を作り,確認するために必要とされる試験装置の詳細な記述は、一連の規格に示されており,この規格もその一つである。
  JIS C 0072:1997 JIS C 0072:1997 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 耐火性試験 グローワイヤ(赤熱棒押付け)試験方法 ― 通則 Fire hazard testing Part 2: Test methods -- Section 1/sheet 0: Glow-wire test methods -- General IDT IEC 60695-2-1/0:1994 序文
 この規格は、1994年初版として発行されたIEC 695-2-1/0(Fire hazard testing Part 2:Test methods - Section 1 / sheet O:Glow-wire test methods - General) を翻訳し、技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
 なお,この規格で下線(点線)を施してある事項は,原国際規格にはない事項である。
1. 適用範囲
 この規格は,シミュレーション技術を用いて火災を予測するために,赤熱素子又は過負荷の抵抗器のような熱源によって,短時間生じるおそれがある熱応力をシミュレートするために行うグローワイヤ試験について規定する。
 この規格は,電気製品・電子製品,サブアセンブリ及び部品、並びに固体電気絶縁物及びその他の可燃物に適用する。
  JIS C 0073:1997 JIS C 0073:1997 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 耐火性試験 最終製品に対するグローワイヤ(赤熱棒押付け)試験及び指針 Fire hazard testing Part 2: Test methods -- Section 1/sheet 1: Glow-wire end-product test and guidance IDT IEC 60695-2-1/1:1994 序文
 この規格は、1994年初版として発行されたIEC 6Q5-2-1/1(Fire hazard testing Part 2:Test methods - Section 1 / sheet 1:Glow-wire end-product test and guidance) を翻訳し、技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
 なお,この規格で下線(点線)を施してある事項は,原国際規格にはない事項である。
1. 適用範囲
 この規格は,耐火性試験方法として最終製品に適用するグローワイヤ試験の手順の詳細を規定する。この規格を適用する最終製品とは,電気製品・電子製品,サブアセンブリ及び部品をいう。
  JIS C 0074:1997 JIS C 0074:1997 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 耐火性試験 材料に対するグローワイヤ(赤熱棒押付 Fire hazard testing Part 2: Test methods -- Section 1/sheet 2: Glow-wire flammability test on materials IDT IEC 60695-2-1/2:1994 序文
 この規格は、1994年初版として発行されたIEC 695-2-1/2(Fire hazard testing Part 2:Test methods - Section 1 / sheet 2:Glow-wire flammability test on materials) を翻訳し、技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
 なお、この規格で下線(点線)を施してある事項は,原国際規格にはない事項である。
1. 適用範囲
 この規格は、固体電気絶縁材料又は他の固体の可燃性材料に対する燃焼性試験として適用するグローワイヤ試験の詳細を規定している。
 試験結果によって,加熱されたグローワイヤを取り去ったときの炎を消す性質と,下方に置いた包装用薄葉紙まで燃焼させる可能性のある有炎燃焼小片又は赤熱小片を生成させない性質によって各種材料の相対比較をすることができる。
 完成品に使用されている材料の燃焼性は,絶縁システム又は可燃性部分の寸法,設計及び周辺の金属又は非金属部分への熱放散などに大きく影響されるので,この試験方法は完成品のすべての箇所の燃焼性を決めるには有効でない。さらに,完成品の燃焼挙動及び火による危険性を決めるためには適さない。
  JIS C 0075:1997 JIS C 0075:1997 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 耐火性試験 材料に対するグローワイヤ(赤熱棒押付 Fire hazard testing Part 2: Test methods -- Section 1/sheet 3: Glow-wire ignitability test on materials IDT IEC 60695-2-1/3:1994 序文
 この規格は、1994年初版として発行されたIEC 695-2-1 3 Fire hazard testing Part 2:Test method - Section 1 / sheet 3:Glow-wire ignitability test on rnaterials を翻訳し、技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
 なお,この規格で下線(点線)を施してある事項は、原国原規格にはない事項である。
1. 適用範囲
 この規格は、固体電気絶縁材料又は他の固本の可燃性材料に対する着火性試験として適用するグローワイヤ試験の詳細を規定している。
 試験結果によって、着火源として通電加熱されたグローワイヤを押し付けている間に試験片が着火する温度によって各種材料の相対比較をすることができる。
 完成品に使用されている材料の着火性は、絶縁システム又は可燃性の部分の寸法、設計及び周辺の金属又は非金属部分への熱放散などに大きく影響されるので、この試験方法は完成品のすぺての箇所の着火の挙動を決めるには有効でない。さらに、完成品の燃焼挙動及び火による危険性を決めるためにも適さない。
  JIS C 0076:1997 JIS C 0076:1997 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 耐火性試験 電気・電子製品の火災による毒物危険性を最小にするための指針 通則 Fire hazard testing Part 7: Guidance on the minimization of toxic hazards due to fires involving electrotechnical products Section 1: General IDT IEC 60695-7-1:1993 序文 この規格は、1993年に第1版として発行されたIEC 60695-7-1(Fire hazard testing - Part 7:Guidance on the minimization of toxic hazards due to fires involving electrotechnical products - Section 1:General) を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
 なお、この規格で点線の下線を施してある事項は,原国際規格にはない事項である。
1. 適用範囲 この規格は,附属書A の参考文献(6) の ISO/TR 9122-1〜6に示すように,電気・電子製品を含む火災による毒物危険性を最小にするために,ISO/TC 92 SC3 によって推薦された方法を適用するための指針について規定する。
  JIS C 0077:1999 JIS C 0077:1999 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 耐火性試験:燃焼放出物による腐食損傷の評価 ― 試験方法の選択及び適用の指針 Fire hazard testing -- Part 5: Assessment of potential corrosion damage by fire effluent -- Section 2: Guidance on the selection and use of test methods IDT IEC 60695-5-2:1994 序文 この規格は、1994年に初版として発行されたIEC 60695-5-2, Fire hazard testing - Part 5:Assessment of potential corrosion damage by fire effluents - Section 2:Guidance on the selection and use of test methods を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
 なお,この規格で点線の下線を施してある事項は、原国際規格にはない事項である。
1. 適用範囲 この規格は,燃焼放出物による腐食損傷の危険性を評価するための試験方法の概要である。それら試験方法の現状を記述し,その関連性と適用に関する特記事項も含めた。
 腐食損傷の強度の評価は,高い価値があり安全性に関連する電気電子機器及び設備に対して,特に重要である。
  JIS C 0078:2000 JIS C 0078:2000 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 耐火性試験 ボールプレッシャー試験方法 Fire hazard testing Part 10: Guidance and test methods for the minimization of the effects of abnormal heat on electrotechnical products involved in fires -- Section 2: Method for testing products made from non-metallic materials for resistance to heat using the ball pressure test IDT IEC 60695-10-2:1995 序文 この規格は1995年に第1版として発行されたIEC 60695-10-2(Fire hazard testing - Part 10:Guidance and test methods for the minimization of the effects of abnormal heat on electrotechnical products involved in fires - Section 2:Method for testing products made from non-metallic materials for resistance to heat using the ball pressure test) を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。 1. 適用範囲 この規格は,非金属材料の耐熱性の試験方法の一つであるボールプレッシヤー試験方法について規定する。
 この規格は、電気製品・電子製品、サブアセンブリ及び、部品、並びにセラミックスを除く固体絶縁材料に適用する。
  JIS C 0079:2001 JIS C 0079:2001 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 耐火性試験 グローイング/ホットワイヤ試験法:ホットワイヤ巻付け線による材料の着火性試験 Fire hazard testing -- Part 2: Glowing/Hot wire based test methods -- Section 20: Hot-wire coil ignitability test on materials IDT IEC 60695-2-20:1995 序文 この規格は、1995年に第1版として発行された IEC 60695-2-20(Fire hazard testing - Part 2 : Glowing / Hot wire based test methods - Section 20 : Hot-wire coil ignitabilily test on materials) を翻訳し、技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。 1. 適用範囲 この規格は、固体電気絶縁材料に適用することができる。着火源である電気的に熱した加熱線が発する熱で試験片が着火するのに要する時間によっていろいろな材料の挙動の相対的な比較を行うことが目的である。
 この試験方法は、装置のあらゆる部品の着火挙動の決定に対して有効ではない。その理由は、絶縁システム又は可燃性部品の大きさ、デザイン、隣接する金属製若しくは非金属製部品への熱伝達などが、それらに使用されている電気絶縁材料の着火性に著しく影響するからである。さらに、装置の燃焼挙動又は火災の危険性を決定することに対しても有効ではない。
備考1. この方法は、より正確な方法に取って代わられるまで使われる。
  JIS C 0080:2001 JIS C 0080:2001 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 火災危険,火災のもつ潜在的・偶発的危険の試験方法 ― 火災に遭った電気製品からの煙による光の不透過度に起因する視界のさえぎりの評価に関する指針及び試験方法:小規模静的試験方法 ― 煙による光の不透過度測定 ― 試験装置の記述 Fire hazard testing -- Part 6: Guidance and test methods on the assessment of obscuration hazard of vision caused by smoke opacity from electrotechnical products involved in fires -- Section 30: Small scale static method -- Determination of smoke opacity -- Description of the apparatus IDT IEC 60695-6-30:1996 序文 この規格は、1996年に第1版として発行されたIEC 60695-6-30 Part 6 - Guidance and test melhods on the assesment of obscuration hazard of vision caused by smoke opacity from electrotechnical producs involved in fires - Section 30 : Small scale static method - Determination of smoke ppacity - Description of the apparatus. を翻訳し、技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
なお、この規格の点線の下線を施してある箇所は、原国際規格にない事項である。
1. 適用範囲 この規格は、電気電子製品に用いる材料について、パイロット炎を用いるか又は用いないで、放射熱源に対し垂直にさらした材料からの煙の特定光学密度測定における装置、校正手順及び基本的な試験手順について規定する。試験片は規定のサイズとする。煙の光学濃度測定は、あらかじめ標準材料によって校正調節された気圧のチャンバ中で行う。
 この方法は、固体の非金属の平らな試験片にだけ適用する。例えば、絶縁電線又はケーブルのような平らでない試験片では均一な熱流束が得られないため、この試験に適さない。
 この規格は、諸材料の挙動の格付けを系統化することを目的とするものではない。
 熱流束が直接当たることによって溶融し流出してしまう材質については、再現性のある結果が得られないこともあり、この試験方法は適さない。
 ほとんどすべての非金属性材料は、電気製品に使用されているものも含めて熟にさらされると煙を発生する。火に関係する潜在的・偶発的危険要因の一つである煙は、人体への悪影響及び物損を引き起こし、消防活動を阻害する要因になっている。火災時における材料又は製品からの煙による光の不透過の比率を低めることが、結果として設備・装置の損傷を減じ、人の避難を容易にし消防活動を阻害していた要因を軽減させることになる。
  JIS C 0081:2002 JIS C0081:2002 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 耐火性試験 ― 煙による光の不透過度の測定 ― 小規模静的試験方法 ― 材料 Environmental testing -- Electrotechnical products -- Fire hazard testing -- Smoke obscuration -- Small scale statistic method -- Materials IDT IEC 60695-6-31:1999 【未確認】 【未確認】
  JIS C 0082:2002 JIS C0082:2002 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 耐火性試験 ― 炎の表面伝ぱ(播) ― 一般指針 Environmental testing -- Electrotechnical products -- Fire hazard testing -- Surface spread of flame -- General guidance IDT IEC 60695-9-1:1998 【未確認】 【未確認】
  JIS C 0090:1993 JIS C 0090:1993 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 接点及び接続部の二酸化硫黄試験方法 Basic environmental testing procedures Part 2: Tests Test Kc: Sulphur dioxide test for contacts and connections IDT IEC 60068-2-42:1982 日本工業規格としてのまえがき
 この規格は,1982年第2版として発行されたIEC 60068-2-42(Basic environmental testing procedures Part2:Tests - Test Kc :Sulphur dioxide test for contacts and connections) を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
 なお,この規格で下線(点線)を施してある“参考"は,原国際規格にない事項である。
1.適用範囲
 この規格は,二酸化硫黄によって汚染された大気による接点及び接続部の腐食効果を評価するための加速的試験方法について規定する。
 この試験は,特に比較情報を得るためのものである。
 この試験は,はん(汎)用的な腐食試験としては必ずしも適切ではない。すなわち,工業雰囲気中での接点及び接続部の挙動を予測しないこともあり得る。
  JIS C 0091:1993 JIS C 0091:1993 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 接点及び接続部の二酸化硫黄試験 ― 指針 Basic environmental testing procedures Part 2: Tests Guidance to Test Kc: Sulphur dioxide test for contacts and connections IDT IEC 60068-2-49:1983 日本工業規格としてのまえがき
 この規格は、1983年初版として発行されたIEC 60068-2-49(Basic environmental testing procedures Part 2:Tests - Guidance to Test Kc :Sulphur dioxide test for contacts and connections) を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
 なお,この規格で側線又は下線(点線)を施してある“参考"は,原国際規格にない事項である。
1.序文
 目標とする寿命期間中の接点及び接続部に要求される性能は,多数のパラメータの影響を受ける。設計(形式,材料,強度など)によって決まるパラメータもあれば,実環境によって決まるパラメータもある。環境の影響では,大気中に含まれる通常はごく少量の汚染物質に特に注意する必要がある。 JIS C 0090(環境試験方法 - 電気・電子 - 接点及び接続部の二酸化硫黄試験方法)-1993 は,都市及び工業地域の大気中に特に見出される最も重要な汚染物質の一つ,すなわち,二酸化硫黄(SO2)に関するものである。
  JIS C 0092:1993 JIS C 0092:1993 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 接点及び接続部の硫化水素試験方法 Basic environmental testing procedures Part 2: Tests Test Kd: Hydrogen sulphide test for contacts and connections IDT IEC 60068-2-43:1976 日本工業規格としてのまえがき
 この規格は、1976年初版として発行されたIEC 60068-2-43(Basic environmental testing procedures Part 2:Tests - Test Kd :Hydroen sulphide test for contacts and connections) を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
 なお、この規格で下線(点線)を施してある“参考"は、原国際規格にない事項である。
1.適用範囲
 この規格は、接点及び接続部に使用される銀及び銀合金の腐食の効果を評価するための加速的試験方法について規定する。
 この試験は、特に比較情報を得るためのものである。
 この試験は、はん(汎)用的な腐食試験としては必ずしも適切ではない。すなわち、工業雰囲気中での接点及び接続部の挙動を予測しないこともあり得る。
  JIS C 0093:1993 JIS C 0093:1993 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 接点及び接続部の硫化水素試験 ― 指針 Basic environmental testing procedures Part 2: Tests Guidance to Test Kd: Hydrogen sulphide test for contacts and connections IDT IEC 60068-2-46:1982 日本工業規格としてのまえがき
 この規格は、1982年初版として発行された IEC 60068-2-46(Basic environmental testing procedures Part 2 :Tests - Guidance to Test Kd:Hydrogen sulphide test for contacts and connections) を翻訳し、技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
 なお、この規格で側線又は下線(点線)を施したてある“参考"は、原国際規格にない事項である。
1. 序文
 目標とする寿命期間中の接点及び接続部に要求される性能は、多数のパラメータの影響を受ける。設計(形式,材料,強度など)によって決まるパラメータもあれば、実環境によって決まるパラメータもある。環境の影響では、大気中に含まれる通常はごく少量の汚染物質に特に注意する必要がある。
 銀及び若干の銀合金は、あらゆる環境に存在する微量の硫化水素によって、特に腐食(変色)されやすい。腐食生成物は暗色で大部分がβ硫化銀から成る。
 これらの金属を接点材料として用いた分離開閉可能な電気接続は、腐食されると接触抵抗及び接触雑音か増えることがある。
  JIS C 0094:1993 JIS C 0094:1993 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 大気腐食に対する加速試験 ― 指針 An appraisal of the problems of accelerated testing for atmospheric corrosion IDT IEC 60355:1971 日本工業規格としてのまえがき
 この規格は、1971年初版として発行された IEC 355(An appraisal of the problems of accelerated testing for atmospheric corrosion) を翻訳し、技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
 なお、この規格で下線(点線)を施してある“参考”は、原国際規格にない事項である。
1. 序文
 この規格には、大気腐食の加速試験に関する全般的な見解が述ぺてある。
 次の各項には、加速試験の種々の応用が述べてある。
 2. 実使用条件での供試品の性能予測試験
 3. 特定材料の品質及びその均一性を調べる試験
 4. 異種材料間の相互作用を調ぺる試験
 5: 腐食条件での装置又は部品の動作を調べる試験
 6: 加速試験の標準化に関する幾つかの見解
 7: 腐食試験に適用可能な一般的結論
  JIS C 0095:1995 JIS C 0095:1995 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 低温試験及び高温試験を理解するための必す(須)情報 Background information, Section One -- Cold and dry heat tests IDT IEC 60068-3-1:1974 日本工業規格としてのまえがき
 この規格は、1974年初版として発行されたIEC 60068-3-1(Environmental testing Part 3:Background information. Section One:Cold and dry heat tests) 及び1978年に発行された最初の補足版を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
1. 序文 部品及び装置の性能は,外部の周囲条件及びそれ自体が内部で発生する熱によって決まる内部温度に影響を受け,また,それらによって制約される。
 デバイス及びその周囲によって形成された系の中に温度こう(勾)配が存在すると,熱伝達が必ず発生する。
 この試験は,低温及び高温に関する試験で,温度の急激な変化及び緩やかな変化を伴う場合,並びに熱放散がない供試品及び熱放散がある供試品(後者の場合は、冷却装置のある場合とこれのない場合とを含む。)についての試験である。
 強制空気循環を行う試験槽及びこれを行わない試験槽の使用は,それぞれ該当する場合に応じて規定する。
 試験の総合構成を附属書K に示す。
  JIS C 0096:2001 JIS C 0096:2001 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 高温高湿,定常(不飽和加圧水蒸気) Environmental testing -- Part 2: Test methods -- Test Cx: Damp heat, steady state (unsaturated pressurized vapour) IDT IEC 60068-2-66:1994 序文 この規格は、1994年に第1版として発行された IEC 60068-2-66 Envirnmental testing - Part 2 : Test methods - Test Cx:Damp heat,steady state (unsaturated pressurized vapour) を翻訳し、技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成Lた日本工業規格である。 1. 適用範囲及び目的 この規格は、小形電子部品、主としてハーメチックシールされていない部品を対象にして、高温高湿が特性劣化に与える影響を加速して評価する標準的な試験方法を規定する。
 この試験は、腐食又は変形といった供試品の表面で起きる影響を評価することを目的としてはいない。
  JIS C 0097:2001 JIS C 0097:2001 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 基本的に構成部品を対象とした高温高湿,定常状態の促進試験 Environmental testing -- Part 2: Tests -- Test Cy: Damp heat, steady state, accelerated test primarily intended for components IDT IEC 60068-2-67:1995 序文 この規格は、1995年に第1版として発行された IEC 60068-2-67 Envirnmental testing - Part 2 : Tests - Test Cy:Damp heai,stady state,accelerated test primarily intended for components を翻訳し、技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。 1. 適用範囲及び目的 この規格は、小形電子部品、主としてハーメチックシールされていない部品を対象にして、高温高湿が特性劣化に与える影響を加速して評価する標準的な試験方法を規定する。
 この試験は、腐食又は変形といった供試品の表面で起きる影響を評価することを目的としてはいない。
  JIS C 0098:2002 JIS C0098:2002 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 砂じん(塵)試験 Environmental testing -- Electrotechnical products -- Dust and sand test IDT IEC 60068-2-68:1994 【未確認】 【未確認】
  JIS No. 表題 英文名称 国際整合
【整合度表記法】
対応国際規格情報 Top参考情報
  JIS C 0110:1995 JIS C 0110:1995 環境条件の分類 環境パラメータとその厳しさの分類 Classification of environmental conditions Part 1: Classification of environmental parameters and their severities IDT IEC 60721-1:1990;
IDT IEC 60721-1:1990/Amd 1:1992
日本工業規格としてのまえがき
 この規格は,1990年第2版として発行されたIEC 721-1(Classification of environmental conditions Part 1 :Classification of environmenta1 parameters and their severities) 及び Amendment 1(1992) を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。ただし,修正票(Amendment)については,編集し,一体とした。
 なお,この規格で下線(点線)を施してある事項は,原国際規格にない事項である。
1. 適用範囲
 この規格は,電気製品・電子製品(以下,製品という。)が輸送,貯蔵,取付け及び使用時にさらされる環境条件の環境パラメータとその厳しさの分類を規定する。
  JIS C 0111:1995 JIS C 0111:1995 環境条件の分類 自然環境の条件 ― 温度及び湿度 Classification of environmental conditions Part 2: Environmental conditions appearing in nature Temperature and humidity IDT IEC 60721-2-1:1982;
IDT IEC 60721-2-1:1982/Am1:1987
日本工業規格としてのまえがき
 この規格は、1982年初版として発行されたIEC 721-2-1(Classification of environmental conditions Part 2 :Environmental conditions appearing in nature Temperature and humidity) 及び Amendment 1(1987) を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。ただし,修正票(Amendment)については、編集し,一体とした。
 なお,この規格で下線(点線)を施してある事項は,原国際規格にはない事項である。
1. 適用範囲
 この規格は,屋外気候の種類を温度と湿度で規定したものである。製品の使用に当たって,適切な温度及び湿度の厳しさを選択する際の基礎的データを示してある。
 ここに規定する屋外気候は、世界各地を網羅しているが,南極中央部及び高度5 000 m以上の地域を含んでいない。
 ここに記載した値は,製品に対する気候分類を定めるときの基礎的データとして使用する。
 製品に対する温度及び湿度の厳しさを選択する場合は、JIS C 0110-1995(環境条件の分類 環境パラメータとその厳しさの分類)に規定する値を使用する。
  JIS C 0112:1995 JIS C 0112:1995 環境条件の分類 環境パラメータとその厳しさのグループ別分類 通則 Classification of environmental conditions Part 3: Classification of groups of environmental parameters and their severities Introduction IDT IEC 60721-3-0:1984;
IDTIEC60732-3-0:1984/Am1:1987
日本工業規格としてのまえがき
 この規格は、1984年第1版として発行された IEC 721-3-0(Classification of environmental conditions Part 3:Classification of environmental parameters and their severities. Introduction) 及び Amendment 1(1987) を翻訳し技術的内容及び規格票の様式今変更することなく作成した日本工業規格である。ただし、修正票(Amendment)については,編集し一体とした。
 なお,この規格で下線(点線)を施してある事項は,原国際規格にはない事項である。
1. 適用範囲
 この規格は、製品が輸送,据付け、貯蔵及び使用中に遭遇する極端な(短期間の)条件を含んだものとして、環境パラメータとその厳しさの分類を規定する。分類した個々のグループは、製品が使用される様々な分野(例えば、室内,車載,輸送)に適用される。分類は、製品の限定された使用条件(例えば温度制御された部屋)から制約のない使用条件までの範囲を考慮している。
 また,分類は,自然環境に加えて、人工的条件も包含している。
  JIS C 0113:1996 JIS C 0113:1996 環境条件の分類 自然環境の条件 ― 降水及び風 Classification of environmental conditions Part 2: Environmental conditions appearing in nature. Precipitation and wind IDT IEC 60721-2-2:1988 日本工業規格としてのまえがき
 この規格は、1988年第1版として発行された IEC 721-2-2 Classification of environmental conditions Part2:Environmental conditions appearing in nature Precipitation and wind を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
 なお,この規格で側線又は下線(点線)を施してある事項は,原国際規格にない事項である。
1. 適用範囲 この規格は、電気製品・電子製品(以下,製品という。)に対する降水及び風に関する環境条件の基本的な性質,定量的な特性及びその分類を規定する。
 製品の使用場所に応じて,降水及び風の適切な厳しさを選定する場合の基礎的な情報を示してある。この場合、厳しさの値は、JIS C 0110-1995[環境条件の分類 環境パラメータとその厳しさの分類]に規定する値を使用する。
  JIS C 0114:1997 JIS C 0114:1997 環境条件の分類 環境パラメータとその厳しさのグループ別分類 保管条件 Classification of environmental conditions Part 3: Classification of groups of environmental parameters and their severities Storage IDT IEC 60721-3-1:1987;
IDT IEC 60721-3-1:1987/Am1:1991;
IDT IEC 60721-3-1:1987/Am2:1993
序文
 この規格は、1987年第1版として発行された IEC 721-3-1(Classification of environmental conditions Part 3:Classification of groups of environmental parameters and their severities. Storage) 及び Amendment 1(1991) 及びAmendment 2(1993) を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。ただし,修正票(Amendment)については編集し,一体とした。
 なお,この規格で下線(点線)を施してある事項は,原国際規格にはない事項である。
1. 適用範囲
 この規格は,製品又は包装された製品を保管する際にさらされる環境パラメータとその厳しさのグループを分類するものである。
 この規格で定める環境条件は,製品又はその最終的性能に直接影響を及ぼす環境条件だけに限定する。製品に対する環境条件の影響は,特に規定しない。
 保管した状態での移動は,この分類に含めない。
 火災や爆発に直接関係する環境条件及び電離放射線に関する条件は除外する。その他の予測されない事象も除外する。特別な場合には,このような事象が発生する可能性について考慮することが望ましい。海上の場合は取り扱わないo
 屋内固定使用の条件,携帯及び可動使用の条件,車両及び船舶内の条件並びに輸送の条件は、IEC 721-3 の他の規格で述べる。
  JIS C 0115:1997 JIS C 0115:1997 環境条件の分類 自然環境の条件 ― 気圧 Classification of environmental conditions Part 2: Environmental conditions appearing in nature Air pressure IDT IEC 60721-2-3:1987 序文
 この規格は、1987年第1版として発行された IEC 721-2-3(Classification of environmental conditions Part 2:Environmental conditions appearing in nature. Air pressure) を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
 なお,この規格で側線又は下線(点線)を施してある事項は、原国際規格にはない事項である。
1. 適用範囲
 この規格は,自然環境に現れる様々な気圧の値の代表値を規定する。製品に適用する気圧の厳しさを適切な値に選定する場合,基礎的な情報として使用することを意図している。
 製品に通用する気圧の厳しさを選定する場合は,厳しさの値は、JIS C 0110-1995(環境条件の分類 環境パラメータとその厳しさの分類)に規定した値を使用する。
  JIS C 0116:1997 JIS C 0116:1997 環境条件の分類 環境パラメータとその厳しさのグループ別分類 屋内固定使用の条件 Classification of environmental conditions Part 3: Classification of groups of environmental parameters and their severities Section 3: Stationary use at weatherprotected locations IDT IEC 60721-3-3:1994
;IDT IEC 60721-3-3:1994/Am1:1995;
IDT IEC 60721-3-3:1994/Am 2:1996
序文 この規格は、1994年第2版として発行された IEC 60721-3-3(Classification of environmental conditions - Part 3:Classification of groups of environmental parameters and their severities - Section 3:Stationary use at weatherprotected locations), Amendment 1(1995) 及び Amenriment 2(1996) を翻訳し技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。ただし修正票(Amendment)については編集し,一体とした。
 なお、この規格で下線(点線)を施してある事項は、原国際規格にはない事項である。
1. 適用範囲 この規格は,屋内に設置する製品がさらされる環境パラメータとその厳しさを分類するものである。さらされる時間には、設置作業,非稼働時間,保守及び修理時間を含む。
 屋内条件とは,製品が常時又は一時的に設置される地上又は沖合いで,屋根付きかつ囲われた場所であり,車両の中又は車両の上での条件を除外する。
 この規格で定める環境条件は,製品の性能に直接影響を及ばすものに限定し、そのような環境条件だけを考える。製品に対する環境条件の影響については、特に規定しない。
 火災や爆発に直接関係する環境条件及び電離放射線に関する条件は除外する。その他の予測されない事象も除外する。特別な場合には,このような事象が発生する可能性を考慮することが望ましい。
 屋外固定使用の条件,携帯及び可動使用の条件,車両及び船舶内設置の条件、保管及び輸送の条件,及び製品内の局所的な条件は、IEC 60721-3 の他の規格に示す。
  JIS C 0117:1997 JIS C 0117:1997 環境条件の分類 環境パラメータとその厳しさのグループ別分類 屋外固定使用の条件 Classification of environmental conditions Part 3: Classification of groups of environmental parameters and their severities Section 4: Stationary use at non-weatherprotected locations IDT IEC 60721-3-4:1995
;IDT IEC 60721-3-4:1995/Am1:1996
序文 この規格は、1995年第2版として発行された IEC 60721-3-4(Classification of environmental conditions - Part 3:Classification of groups of environmental parameters and their severities - Section 4:Stationary use at non-weatherprotected locations) 及びAmendment 1(1996) を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。ただし,修正票(Amendment)については編集し,一体とした。
 なお,この規格で下線(点線)を施してある事項は、原国際規格にはない事項である。
1. 適用範囲 この規格は,屋外に設置する製品がさらされる環境パラメータとその厳しさの分類について規定する。さらされる時間には,設置作業,非稼働時間、保守及び修理時間を含む。
 屋外条件とは,製品が常時又は一時的に設置される地上及び沖合いの場所であり,車両の中及び車両の上での条件を除外する。
 この規格で定める環境条件は,製品の性能に直接影響を及ぼすものに限定し、そのような環境条件だけを考える。環境条件の製品に対する影響については、特に規定しない。
 火災や爆発に直接関係する環境条件及び電離放射線に関する条件は除外する。その他の予測されない事象も除外する。特別な場合には,このような事象が発生する可能性を考慮することが望ましい。製品内の局所的な条件は除外する。
 屋内固定使用の条件,携帯及び可動使用の条件,車両及び船舶内設置の条件,保管及び輸送の条件,並びに製品内の局所的な条件は、IEC 60721-3の他の規格に示す。
  JIS C 0118:1999 JIS C 0118:1999 環境条件の分類 ― 自然環境の条件 ― 日射及び温度 Classification of environmental conditions -- Part 2: Environmental conditions appearing in nature. Solar radiation and temperature IDT IEC 60721-2-4:1987
;IDT IEC 60721-2-4:1987/Am1:1988
序文 この規格は、1987年に発行された IEC 60721-2-4, Classification of pnvirnnmental conditions - Part 2:Environmental conditions appearing in nature. Solar radiation and temperature 及び Amendment N0. 1 1988 を翻訳し,技術的内容を変更することなく作成した日本工業規格である。ただし,修正票(Amendment N0. 1)については編集し,一休とした。
 なお,この規格で点線の下線を施してある事項は,原国際規格にはない事項である。
1. 適用範囲
 この規格は,日射地域を幾つかのタイプに分類する。製品に適用する日射の厳しさを適切な値に選定する場合は,基礎的な情報として使用することを意図している。
 標高5 000 m以上の地域を除いて,地理上の地域のすべてのタイプを網羅している。
 製品に適用する日射の厳しさを選択する場合,厳しさの値は、JIS C 0110:1995に規定した値を使用する。
  JIS C 0119:1999 JIS C 0119:1999 環境条件の分類 ― 環境パラメータとその厳しさのグループ別分類 携帯及び移動使用の条件 Classification of environmental conditions -- Part 3: Classification of groups of environmental parameters and their severities. Section 7: Portable and non-stationary use IDT IEC 60721-3-7:1995;
IDT IEC 60721-3-7:1995/Am1:1996
序文 この規格は,1995年第2版として発行されたIEC 60721-3-7 (Classification of environmental conditions−Part3 : Classification of groups of e“゛ironmental parameters and their severities. Sectio“ 7 : Portable and non-stationary use)及びAmendment 1(1996)を翻訳し,技術的内容を変更することなく作成した日本工業規格である。修正票(Amend-ment)については編集し,一体とした。
 なお、この規格で点線の下線を施してある事項は,原国際規格にはない事項である。
1. 適用範囲 この規格は、携帯及び移動使用中に製品がさらされる環境パラメータとその厳しさを分類するものである。さらされる時間には移動時間、非稼働時間,保守時間及び修理時間を含む。
 この規格で規定する環境条件は,次の条件を含む。
- 製品が一時的に設置又は使用される場所の環境条件
- 場所の変化による環境パラメータの変化
- 製品の移動に関連した環境条件
 環境条件の分類には製品の使用状況は考直しないこととする。例えば,製品を一時的に固定した状態で使用するのか,移動中に使用するのか,それともこれにかかわりなく使用するのかということは考慮しない。
 携帯及び移動使用の条件とは,製品がさらされる可能性のある地上及び海上で,屋内及び屋外を含むものとする。さらに本条件には,携帯及び移動使用の一部分である移動が含まれる。
 この規格で定める環境条件は,製品の性能に直接影響を及ぼすものに限定し,そのような環境条件だけを考える。製品に対する環境条件の影響については,特に規定しない。
 火災や爆発に直接関係する環境条件及び電離放射線に関する条件は除外する。その他の予測できない事象も除外する。特別な場合には,このような事象が発生する可能性を考慮することが望ましい。
 製品内部の環境条件は含まない。
 固定使用の条件,車両及び船舶内設置の条件,保管及び輸送の条件は、IEC 60721-3 の規格に示す。
  JIS C 0120:2000 JIS C 0120:2000 環境条件の分類 環境パラメータとその厳しさのグループ別分類 製品内部の環境条件 Classification of environmental conditions -- Part 3: Classification of groups of environmental parameters and their severities -- Section 9: Microclimates inside products IDT IEC 60721-3-9:1993;
IDT IEC 60721-3-9:1993/Am1:1994
序文 この規格は、1993年初版として発行された IEC 60721-3-9 Classification of environmental conditions - Part 3:Classification of groups of environmental parameters and their serverities - Section 9:Microclimates inside products 及び Amendment 1(1994) を翻訳し.技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。ただし、追補(Amendment)については編集し,一体とした。
なお、この規格で点線の下線を施してある個所は、原国際規格にはない事項である。
1. 適用範囲 この規格は、製品内部の部品(構成部品,組立品,超込みユニット)に適用する環境条杵の分類について規定する。これらの製品は、JIS C 0116 と JIS C 0117 で分類する環境条件下で使用されるものとする。
 製品内部の環境条件の特徴とするパラメー夕は、高い温度と高い相対湿度である。さらに、低温などの他の条件が部品に影響を与える可能性があるが、ここでは考慮しない。
 部品の典型的な高い温度の上限を考慮して、幾つかの分類を規定する。
 この規準を使用する際には、使用条件を満たすのに十分な分類を選ぶこと。
  JIS C 0121:2001 JIS C 0121:2001 環境条件の分類 環境パラメータとその厳しさの分類 ― 輸送条件 Classification of environmental conditions -- Part 3: Classification of groups of environmental parameters and their severities Section 2: Transportation IDT IEC 60721-3-2:1997 序文 この規格は、1997年に第2版として発行された IEC 60721-3-2(Classification of environmental conditions - Part 3 : Classification of environmental parameters and their services - Section 2 : Transportation) を翻訳し、技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
なお、この規絡で下線の点線を施してある“参考”は原国際規格にはない事項である。
1. 適用範囲及び目的 この規格は、製造工場において出荷準備が整った後、電気・電子製品がある場所から別の場所に輸送されるときにさらされる環境パラメータとその厳しさの分類について規定する。
 最も一般的に使われる輸送手段として、次のものを考慮した。
- 路上輸送 : 自動車、貨車、トラック、動物、コンベヤ
- 鉄道輸送 : 列車、運搬車、コンベヤ
- 水上、海上輸送 : 船、ホパ-クラフト及びコンベヤ
- 空輸 : 航空機及びコンベヤ
- 上下輸送 : クレーン、運搬用昇降機及びロ-プウェイ
 この規格で定める環境条件は、輸送される製品ごとに定めるものである。製品が包装されている場合、環境条件は包装された状態に適用する。製品に有害な厳しい条件だけを含める。
 保管及び使用の条件は、IEC 60721-3シリーズの中で規定する。
参考 IEC 60721-3 シリーズとは、IEC60721-3(Classification of environmental conditions - Part 3 : Clssification of groups of environmental parameters and their services)の一連の規格である。
 この日本工業規格の目的は、荷積み、荷降ろしを含め、製品が地上、水上又は空中で輸送される際にさらされる環境条件とその厳しさを分類することである。
 この規格では、広い適用分野を包含した環境条件を限定した数の分類に区分けしているので、環境条件を、分類する際は、輸送条件を満たす必要最低限の分類を選択する。この選択の指針を附属書A に示す。
  JIS No. 表題 英文名称 国際整合
【整合度表記法】
対応国際規格情報 Top参考情報
JIS C 5002:1968 【廃止:1999】JIS C 5002:1968 電子機器用部品の環境分類 [withdrawn]Environmental requirements for electronic components   【未確認】 【未確認】
  JIS C 5070:2002 JIS C5070:2002 表面実装技術 ― 表面実装部品(SMD)の輸送及び保管条件 ― 指針 Surface mounting technology -- Part 2: Transportation and storage conditions of surface mounting devices (SMD) -- Application guide MOD IEC 61760-2:1998 序文 この規格は,1998年に第1版として発行されたIEC 61760-2, Suurface mounting technology - Part 2 : Transportation and storage conditions of surface mountjigd evjces(SMD) - Applicalion guide を元に、対応する部分については対応国際規格を翻訳し、技術的内容を変更することなく作成した日本工業規格であるが、対応国際規格には規定されていない規定項目を日本工業規格として追加している。
なお、この規格で点線の下線を施してある箇所は、原国際規格にはない事項である.
1. 適用範囲及び目的 この規格は、能動部品、受動部品などの表面実装部品(以下、SMD という。)を対象とし、これらのSMDが実装及び使用時に支障を生じないための、輸送及び保管条件について規定する。ただし、プリント配線板は対象としない。
 この規格の目的は、SMDの使用者が品質及び信無性を低下させることなく、位置決め、はんだ付けなどの処理かできるような、製品の受取り及び保管を確実にすることである。
 SMD の不適切な輸送及び保管は品質低下を引き起こし、結果として、はんだ付け不良、はく離(delamination)及び破裂(popcorning)のような組立て上の問題となる。
JIS C 6007 【廃止:1998】JIS C 6007 電子機器の環境分類 [withdrawn]Environmental requirements for electronic equipments   【未確認】 【未確認】
  JIS No. 表題 英文名称 国際整合
【整合度表記法】
対応国際規格情報 Top参考情報
TR C 0018:2000 TR C 0018:2000 静電気放電(ESD)に関する用語 Glossary of Terms used in Electrostatic Discharge (ESD)     序文 この標準情報(TR)は、電子・電気分野における ESD(静電気放電) 等の用語について、国際的な情報を早期に提供することを目的として公表する。 1. 適用範囲
この標準情報は、電子部品(デバイス)、電子機器及びシステムにおいて ESD による障害から保護するための評価方法、対策方法並びに静電気保護対策用資材等の分野で用いる主要な用語と定義について規定する。また、安全問題にかかわる静電気対策用資材の可燃性に関する用語と定義についても規定する。
TR C 0027-1:2002 TR C 0027-1:2002 静電気現象からの電子デバイスの保護 ― 第1部:一般要求事項 Protection of electronic devices from electrostatic phenomena -- Part 1: General requirements IDT: IEC 61340-5-1:1998 【未確認】 【未確認】
TR C 0027-2:2002 TR C 0027-2:2002 静電気現象からの電子デバイスの保護 ― 第2部:使用者のための指針 Protection of electronic devices from electrostatic phenomena -- Part 2: User guide IDT: IEC 61340-5-2:1999 【未確認】 【未確認】
  JIS No. 表題 英文名称 国際整合
【整合度表記法】
対応国際規格情報 Top参考情報


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