05 森林機能保全:山腹工事
 
       森林機能保全:山腹工事(抜粋)   資料:林業技術ハンドブック
                        (森林総合研究所 堀江保夫氏)
                                       
T 山腹荒廃地の分類
                                       
 山腹荒廃地の分類には,@降雨,地下水,地震,雪崩等その誘因によるもの,A地質
や地形など自然要因によるもの,B地質と気象条件を組み合わせたもの,C荒廃の形状
(板状剥落型,貝殻状型)などがある。これらの分類は,事業実行の判断基準や荒廃機
構の解明など,その目的によって異なる。
                                       
1 荒廃形態別の分類
                                       
(1)崩壊地
  @山腹崩壊地:豪雨,地震,雪崩,地下水など
  A渓岸崩壊地:流水の渓岸侵食,土石流による侵食など
  B火山性崩壊地:火山,@及びAの成因を含む
  Cシラス崩壊地:@及びAの成因を含む
    注:B,Cは地質上の特性から,特異の形態を示すので別に分類される。
(2)はげ山
  @はげ山:気象(寡雨),地質,人災害(山火事,乱伐等)
  A煙害地:精錬ガス
(3)地すべり
  @第三紀層地すべり:地質的要因
  A破砕帯地すべり:地質的要因
  B温泉地すべり:地質的要因
                                       
2 地帯別の分類
                                       
 荒廃地の成因にもっとも関係するのは,気象,地質,地形などである。これら成因は
極めて複雑に作用しあって,いたるところに荒廃地が発生し存在する。これら荒廃地の
特性を把握し分類することによって,山腹復旧工法の選定などに直接つながる。
                                       
(1)気象条件による分類
  @多雨地帯:年降水量2,000o以上の地域
  A寡雨地帯:年降水量1,500o以下の地域
  B多雪地帯:根雪期間の降水量が40〜50%を占め,最大積雪深が1.5m内外の地域
  C凍上地帯:積雪量が少なく,気温の低下の著しい地域で,凍上の起こる地域
  D一般地帯:以上の区分に入らない地域
(2)地質的分類
  @花こう岩地帯(石英閃緑岩,石英斑岩,花崗片麻岩等を含む)
   a 深層風化をうけたもの,又は著しい変成作用をうけたもの
   b その他
  A安山岩,玄武岩地帯
  B火山堆積物地帯
  C中・古生層地帯
   a 破砕作用をうけたもの
   b その他
  D第三紀層地帯
  Eその他の地帯
                                       
                                       
U 山腹工事の設計
                                       
1 山腹工種の分類
                                       
 山腹工種を目的別に,次のように大別する。
 @崩壊斜面を安定させるための基礎工事
 A崩壊斜面の植生群落を形成させるため,直接植物を導入する緑化工事
                                       
2 工種の選定及び配置
                                       
 山腹工事の工種は,山腹基礎工と山腹緑化工に大別される。これらが崩壊地の特性に
対応して有機的に計画されることにより,治山工事の目的である防災機能の高い森林の
造成ができる。
 山腹基礎工事は,荒廃の形態を軸とした自然環境条件を十分考慮し,もっとも安定し
た形で復旧できる適切な工法の選択に留意し,合理的かつ安全に目的が達成できるよう
配置することが必要である。また,山腹基礎工は緑化のための基礎的な手段である。し
たがって,決して画一的であってはならない。
 山腹緑化工は,植生(草本,木本)により斜面を被覆し,表土の安定と維持を図るも
のである。原則的に山腹基礎工が設けられ,安定した植生の生育基盤が造成されたうえ
に施工することが必要であり,植物の生育ができる条件にもっとも適応した形で,工種,
工法を選定し配置する必要がある。
 これらは次のような役割をもつ。
 @崩壊現象に伴う不安定斜面部に対する緩和措置
 A不安定な状況にある土層の固定措置
 B傾斜,土質,涌水,その他荒廃地のもつ立地条件から,崩壊や侵食の危険性がある
  場合の防止措置
[次へ進んで下さい]