2018年度(平成30年度)合格ラインについて
12/5に合格ライン決定しました
平成30年度(2018年度)の合格ラインは、37問以上(登録講習修了者は32問以上)です。
合格率は15.6パーセント。
「大手４校」の合格ライン予想
下記の「大手４校」が、平成30年10月21日の本試験終了直後から(本試験終了後２～３時間のうちに)合格ライン/合格点を予想したので、該当ページにリンクしておきます。
下記の「大手４校」以外の予備校・講師(そもそも「合格ラインを予想しない所を除く)は、わりぃーけど信用できないのでリンクしません 。
◆ 資格の学校ＴＡＣ
◆ 日建学院
◆ 資格の大原
◆ ＬＥＣ
合格ライン予想についての迷物講師の「ポリシー」
予備校の集客手段に振り回される受験者を一人でも減らしたいというのが、私のポリシーです。
そこで、迷物講師自身の合格ライン予想を一般公開することはございません。
平成14年度まではネットもあまり発達していなかったので、予想を公開していましたが、今では大いに反省しております。
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合格ライン専用ブログ
現在ご覧のページ以外に、迷物講師は合格ライン専用ブログを運用しています。
このブログでは、2013年(平成25年)９月開設以来行き過ぎた予備校の集客手段に目を光らせるなど、迷物講師独自の辛口論評を加えています。
ここ10数年くらいでしょうか。
大手予備校が人手と資本をつぎ込んで集めた合格ラインの予想を、他人の褌(ふんどし)で相撲を取るがごとく、パクって自分のコメント加えてブログ等に載せ、アフィリエイト等でお金を稼いでいる素人(法律を教えることさえできない輩)が増えてます。
このような輩(やから)が目に余った場合にも、辛口の論評を加えたいと思っています。
なお、インチキ業者ステマの巣窟である5ちゃんねる(旧2ちゃんねる)の監視等は、スタッフ doremi にまかせることにします。
過去の合格ライン
下を見れば分かる通り，試験実施機関が正式発表するようになった平成14年度以降の合格ライン(平成29年度までの過去16回)は、
- ３７点以上…０回
- ３６点………３回
- ３５点………４回
- ３４点………１回
- ３３点………５回
- ３２点………２回
- ３１点………１回
- ３０点以下…０回
これは合格ラインの予想なんて、素人でも簡単に出来るということを意味します。
「３４点±１(33.34.35)」と予想しておけば、過去16回中10回も当たったことになります。
「３３点前後(32.33.34)」と予想しておけば、過去16回中８回も当たった確率です。
宅建で「～点前後」なんて保険を掛けるのなら、「競馬の予想より簡単じゃん！」と思いませんか？
平成30年度も、多くの予備校等が「～点前後」の保険を掛けて来るに決まってます。どんな資格試験業界でも同じですね。これが業界の悲しき現実！
過去の具体的な合格ライン
◆ 平成29年度(2017年度)宅建士試験の合格ライン(合格判定基準)は、５０問中３５問 以上正解（５点免除者は４５問中３０問以上正解）でした。
平成29年度宅建試験のニュース
◆ 平成28年度(2016年度)宅建士試験の合格ライン(合格判定基準)は、５０問中３５問 以上正解（５点免除者は４５問中３０問以上正解）でした。
平成28年度宅建試験のニュース
◆ 平成27年度(2015年度)宅建士試験の合格ライン(合格判定基準)は、５０問中３１問 以上正解（５点免除者は４５問中２６問以上正解）でした。
平成27年度宅建試験のニュース
◆ 平成26年度(2014年度)宅建士試験の合格ライン(合格判定基準)は、５０問中３２問 以上正解（５点免除者は４５問中２７問以上正解）でした。
平成26年度宅建試験のニュース
◆ 平成25年度(2013年度)宅建士試験の合格ライン(合格判定基準)は、５０問中３３問 以上正解（５点免除者は４５問中２８問以上正解）でした。
平成25年度宅建試験のニュース
◆ 平成24年度(2012年度)宅建士試験の合格ライン(合格判定基準)は、５０問中３３問 以上正解（５点免除者は４５問中２８問以上正解）でした。
平成24年度宅建試験のニュース
◆ 平成23年度(2011年度)宅建士試験の合格ライン(合格判定基準)は、５０問中３６問 以上正解（５点免除者は４５問中３１問以上正解）でした。
平成23年度宅建試験のニュース
◆ 平成22年度(2010年度)宅建士試験の合格ライン(合格判定基準)は、５０問中３６問 以上正解（５点免除者は４５問中３１問以上正解）でした。
平成22年度宅建試験のニュース
◆ 平成21年度(2009年度)宅建士試験の合格ライン(合格判定基準)は、５０問中３３問 以上正解（５点免除者は４５問中２８問以上正解）でした。
平成21年度宅建試験のニュース
◆ 平成20年度(2008年度)宅建士試験の合格ライン(合格判定基準)は、５０問中３３問 以上正解（５点免除者は４５問中２８問以上正解）でした。
平成20年度宅建試験のニュース
◆ 平成19年度(2007年度)宅建士試験の合格ライン(合格判定基準)は、５０問中３５問 以上正解（５点免除者は４５問中３０問以上正解）でした。
平成19年度宅建試験のニュース
◆ 平成18年度(2006年度)宅建士試験の合格ライン(合格判定基準)は、５０問中３４問 以上正解（５点免除者は４５問中２９問以上正解）でした。
平成18年度宅建試験のニュース
◆ 平成17年度(2005年度)宅建士試験の合格ライン(合格判定基準)は、５０問中３３問 以上正解（５点免除者は４５問中２８問以上正解）でした。
平成17年度宅建試験のニュース
◆ 平成16年度(2004年度)宅建士試験の合格ライン(合格判定基準)は、５０問中３２問 以上正解（５点免除者は４５問中２７問以上正解）でした。
◆ 平成15年度(2003年度)宅建士試験の合格ライン(合格判定基準)は、５０問中３５問 以上正解（５点免除者は４５問中３０問以上正解）でした。
◆ 平成14年度(2002年度)宅建士試験の合格ライン(合格判定基準)は、５０問中３６問 以上正解（５点免除者は４５問中３１問以上正解）でした。
◆ 平成13年度(2001年度)宅建士試験の合格ライン(合格判定基準)は、５０問中３４問 以上正解（５点免除者は４５問中２９問以上正解）でした。
なお平成13年度は正式発表がなかったので、報道機関等の情報に基づく推計です。
◆ 平成12年度(2000年度)宅建士試験の合格ライン(合格判定基準)は、５０問中３０問 以上正解（５点免除者は４５問中２５問以上正解）でした。
なお平成12年度は正式発表がなかったので、報道機関等の情報に基づく推計です。
◆ 平成11年度(1999年度)宅建士試験の合格ライン(合格判定基準)は、５０問中３０問 以上正解（５点免除者は４５問中２５問以上正解）でした。
なお平成11年度は正式発表がなかったので、報道機関等の情報に基づく推計です。
◆ 平成10年度(1998年度)宅建士試験の合格ライン(合格判定基準)は、５０問中３０問 以上正解（５点免除者は４５問中２５問以上正解）でした。
なお平成10年度は正式発表がなかったので、報道機関等の情報に基づく推計です。
◆ 平成9年度(1997年度)宅建士試験の合格ライン(合格判定基準)は、５０問中３４問 以上正解（５点免除者は４５問中２９問以上正解）でした。
なお平成9年度は正式発表がなかったので、報道機関等の情報に基づく推計です。
◆ 平成8年度(1996年度)宅建士試験の合格ライン(合格判定基準)は、５０問中３２問 以上正解でした。
なお平成8年度は正式発表がなかったので、報道機関等の情報に基づく推計です。
また５点免除制度はありませんでした。
◆ 平成7年度(1996年度)宅建士試験の合格ライン(合格判定基準)は、５０問中２８問 以上正解でした。
なお平成7年度は正式発表がなかったので、報道機関等の情報に基づく推計です。
また５点免除制度はありませんでした。
◆ 平成6年度(1995年度)宅建士試験の合格ライン(合格判定基準)は、５０問中３３問 以上正解でした。
なお平成6年度は正式発表がなかったので、報道機関等の情報に基づく推計です。
また５点免除制度はありませんでした。
◆ 平成5年度(1994年度)宅建士試験の合格ライン(合格判定基準)は、５０問中３３問 以上正解でした。
なお平成5年度は正式発表がなかったので、報道機関等の情報に基づく推計です。
また５点免除制度はありませんでした。
◆ 平成4年度(1993年度)宅建士試験の合格ライン(合格判定基準)は、５０問中３２問 以上正解でした。
なお平成4年度は正式発表がなかったので、報道機関等の情報に基づく推計です。
また５点免除制度はありませんでした。
◆ 平成3年度(1992年度)宅建士試験の合格ライン(合格判定基準)は、５０問中３４問 以上正解でした。
なお平成3年度は正式発表がなかったので、報道機関等の情報に基づく推計です。
また５点免除制度はありませんでした。
◆ 平成2年度(1991年度)宅建士試験の合格ライン(合格判定基準)は、５０問中２６問 以上正解でした。
なお平成2年度は正式発表がなかったので、報道機関等の情報に基づく推計です。
また５点免除制度はありませんでした。
◆ 平成1年度(1990年度)宅建士試験の合格ライン(合格判定基準)は、５０問中３３問 以上正解でした。
なお平成1年度は正式発表がなかったので、報道機関等の情報に基づく推計です。
また５点免除制度はありませんでした。
◆ 昭和63年度(1989年度)宅建士試験の合格ライン(合格判定基準)は、５０問中３５問 以上正解でした。
なお昭和63年度は正式発表がなかったので、報道機関等の情報に基づく推計です。
また５点免除制度はありませんでした。