世界経済と幸福論

　　旅行で今週の更新は火曜日になりました。申し訳ございません。

　　さて、今週は、予告どおり60年周期説について考えたい。

　この考えは、ラビ氏の考え方であるが、今までまったくなかったものではない。

多くの人たちが提唱していたものだ。だが、いまはほとんど信じられていない。

なぜなら多くの人は過去、現在、未来と時は流れるもので同じものは繰り返すことは

ありえないと思っているからだ。

　私も、過去、現在、未来という考えで見れば同じことは繰り返さないと思う。だが

違うのである。この循環論は同じことが繰り返されるのではなく、同じ性質のことが

繰り返されることをさしているのである。

　　これは、かなり前にも指摘した。たしかに去年の春と、今年の春、来年の春とは

同じではない。しかし、同じ春である。こういうなのだ。

　性質が繰り返されているのだ。格言にある「歴史は繰り返される」

　　その考えに基づいたものなのだ。最近のラビ氏の著作である「サーカー予言」

でもこのことは触れられていた。1990年の暴落と2001年のテロである。

　　これは、特殊な事象なのだろうか？もし、性質だけが繰り返されるなら、

大きな事件でもなければ、見分けはつきにくいことになる。

　ラビ氏の1990年の大恐慌では、アメリカでの事象が載っている。これでは

80年代は、60年周期がよく現れていた。しかし、90年代はほとんどわからなかった。

大恐慌が起きなかったからだ。20〜30年代と違い、金融システムの発展で、

借金を行いやすくなり、資金ショートによる倒産が起こりにくくなったことも影響している

のだろう。

　　しかし、2000年に入り、再びあたるようになってきた気がする。ひとつはテロだ。

あとは、1940年代に起こったことを思い越そう。

　1941年末に、真珠湾攻撃が起こったあと、戦争は日本が圧倒的な強さで侵攻していた。

これは1942年6月にミッドウェー会戦、その後のガダルカナルの攻防が激化する

時までである。欧州でも、ヒトラーの油田地帯占領を目指した電撃作戦が最初は好調だった

が頓挫した。これはアメリカが圧倒的な強さでアフガンのテロリストを殲滅した

ことが似ている。だが、こじつけだと思われるかもしれない。

　逆にいうと、テロリストの反撃が今年後半にあるかもしれない。杞憂かも知れないが

不吉な類似であることは、留意しておいたほうがいいかもしれないのだ。

　　来年はどうだろう？戦争は小康状態だった。日本は戦線を縮小して防衛に入って

いたからだ。欧州も、ドイツが最後の攻勢にでる一方、イタリアが早々に降伏した。

　しかし、アメリカの本格的な反抗はまだだった。

　だが、日本国内は、激動していた。東京市が廃止され東京府と合併したような形で

東京都が誕生していた。交通の統制が強化され、東では大東急（現東急に小田急、京急、

京王が統合されたもの）、西では京阪神急行（京阪と阪急）近畿日本（近鉄と南海）が

合併させられていた。統制が激しくなっていたのだ。

　　これらは、なにを意味しているのだろうか？来年は、国際的には比較的平穏ではないか

と思われる。イラクの攻撃が予想されているが、おそらくないのではないだろうか？

　　だが、国内経済は激動となるだろう。すでに大阪府と大阪市の合併が議題に載っている

うえ、来年は市町村の合併が多数行われることになっている。これは偶然だろうか？

　このとおりだと、来年に大阪都、大合併市の誕生があっても私は驚かない。

　また、交通規制もありそうだ。私鉄の合併ではなく、道路公団だ。おそらく逆に分割される

という話になるだろう。これはこじつけだろうか？

　比較的大胆な予想になってしまった。私の予想は経済が中心なので、果たして

あたるかどうかわからない。60年周期を考察した予想にすぎないからだ。

　来年の年末には答えあわせをしよう。

　ただ、今回の話でいいたかったことは、このような予想ではない。人間は単純で同じ

過ちを繰り返し易いということなのだ。多くの人は自分の失敗からしか学ばない。

だから、同じことを繰り返してしまう。もっと歴史から学びとらなければならないことは

多いということなのだ。もし、60年周期を考えるなら、もっと歴史から学ぼうとするだろう

そうすれば、起こりうる悲劇を回避できるからだ。

　　私は、人の幸せを願っている。そのためには、貧富の格差を無くし、もっと相手を

思いやる必要があると思う。だが、現実は非情だ。金持ちは貧乏人から搾取し、

世間では些細なことで殺しあっている。実に悲しいことである。

　まだまだ、やるべきことは多そうだ。

ここに記されている世界経済への見方は私個人の見解です。できるだけ信頼

できる情報をもとに書いていますがデータの信頼性、完全性を保証するもの

ではありませんし、有価証券、商品市場などへの投資勧誘をおこなう目的の

ものでもありません。ご了承ねがいます。