世界経済と幸福論

　都合により更新が予告より大幅に遅れました。お詫び申し上げます。 

　また、新旧あわせて9000カウンタになりました。ありがとうございます。

　ここ何回か、景気回復の方法について述べてきた。私の主張は非常に

単純なものであることがわかっていただけたと思う。

　現在の、不況は供給側にはない。需要の側にこそ問題がある。

これを、理解している人が少ないことが問題なのだ。では、なぜこんなにも

エコノミストは無理解なのだろうか？

　その答えは、現在のマクロ経済学にある。現在のマクロ経済学は、複雑な

経済モデルを構築し、そこに推定した数字を入力することで大まかな方向性を

だすものだ。だが、よくシンクタンクが発表するＧＤＰ成長の予測は当たった

ためしがないのだ。たいていは、直前にならないと数字は正確にならない。

99年の年末の予想では2000年や2001年の経済成長は大幅なプラスだった。

　実際は、見るも無残な状況だ。今でこそシンクタンクは、マイナス成長が

どうこう言ってるが、どうだろうか？

　私は、あまり複雑なマクロモデルの欠陥を指摘するつもりはない。だが、

基本構造がまちがっているならそれを拡張した計算式は否定できるのでは

ないだろうか？

今回は、その話をしたいと思う。ただ、もし、読者の方で難しいと思われた

場合は飛ばしてかまわない。

まず、この式を見ていただきたい。

　Ｙ＝C+G+I+EX-EM

以前示したGDPの合計値を示した式である。

みなさんはもしかするとご存じないかもしれないが、よくいう景気がよい状態とは

マクロ経済在学でＹ（生産高）が増えた状態をいうのだ。（これが正しくないことは

なんどか述べた）

となると、マクロ経済学者は、いかにＹを増やすかと観点から政策を見る

ことになる。

そして、式によるとＹ（GDP）を増やすには、C（消費）かI（投資）、G（財政支出）、

ＥＸ（輸出）を増やせばいいことになる。

そして、C（個人消費）は容易に増やせない（あるいは消費が減少しいるため）

ので、通常は、I（投資）を刺激するための金融政策か、公共投資を中心とする

G（財政支出）しか取れないいうことになる。

だが、これこそがマクロ経済学者を惑わせているのだ。

　このため、エコノミストの議論は、どうしても金利の引き下げ（金融緩和）か

公共投資（財政支出）に集中してしまう。

　だが、よく考えると投資とは、消費である需要があって初めて起こるものだ

需要が内容な状況で投資は果たして増えようか？仮に投資が行われたとしても

需要がなければ生産性があがって供給がいっそう増えてしまう。

　これはデフレを進行させてしまうだけだ。

たしかに、一時的には投資が増えることでGDP増えるかもしれないが、投資増に

よる生産性の上昇で供給過剰はいっそう進んでしまうのだ。

　これは99年に起こり、今、日本がおかれている立場そのものだ。99年ハイテク

の幻想により、投資ブームが起こった。この結果、生産性が急上昇し、生産能力

はあがったが、需要の伸びはそれほどではなかった。そのため、供給過剰が

一段と広がり、大幅な物価下落が起こった。デフレの要因はこれだけとは言わない

が大きな要因であったことは間違いない。

　財政赤字についてもそうだ。たしかにやったそのときはＧＤＰは増えるがそれは

借金を増やしてします。借りた金は返さねばならない。当然将来の支出は減る

のだ。結局、将来の所得の前借では根本対策でないのだ。

　このように、エコノミストがいくら議論しても正しい答えは出てきそうにもない。

そうこうするうちに自体は一層悪化している。私は、今年の年初に

「景気は日米ともに悪化し大不況になるだろう。最終的には

大恐慌まで進展するはずである。特に、見かけの繁栄を享受してきたアメリカ

では急激な景気後退、が起こるだろう。ついでアメリカに大量のものを輸出している

日本、中国、アセアン諸国が打撃をこうむるはずだ。」

と予想した。

　まったく持ってこのとおりになっており、対策は急がねばならない。このままでは

大恐慌は避けられそうにないからだ。

　今こそ、従来の経済学にとらわれない政策が必要だ。みんな幸せになれる社会

そういった理想の実現が求められているのだ。

ここに記されている世界経済への見方は私個人の見解です。

できるだけ信頼できる情報をもとに書いていますがデータの信頼性、

完全性を保証するものではありませんし、有価証券、商品市場など

への投資勧誘をおこなう目的のものでもありません。ご了承ねがいます。

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