世界経済と幸福論

 

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人間の幸福について

(現在は、よもやま話に統合)

第一回 世界観について                

                                        

    

 

 

 

 

 

8/22夕刻8000カウンタを達成いたしました。

  今回は8000カウンタ記念号、幸福論です。

 

 ついに、8000カウンタを迎えた。みなさんに支えられたおかげだ。このHP

を立ち上げたとき、訪問者はわずか数人だった。いまでは、その10倍には

なっているだろう。

 ここに至るまでに挫折しそうにもなった。自分の意見が砂漠に染み込む

水のように徒労ではないかという暗い気持ちに苛まれたときもあった。

 内容に非難も受けた。

 

だが、喜んでくださるかたもいた。関心してくださるかたもいた。実にありがたい

ことで、本当に感謝している。そしてこれからもよろしくお願いしたい。

 

 では、本題に移ろう。今回は幸福論12回としてソーシャルサイクルと

幸せのあり方について考えよう。

 

 今、テロ事件を通して、世界では軍人の威光が急速に高まっている。

アメリカは、もちろんのこと欧州、中東、はては日本までリーダー

(それは大統領だったり、首相だったりするわけだが)に権力が集中

するようになっている。危機おいてはリーダーシップこそが尊ばれるからだ。

 

 私は、以前からサーカー師が提唱されていた。社会周期理論(ソーシャル

サイクル)に基づいていろいろな予測を立ててきた。

 ラビ氏の言う経済人の時代が終わり、武人の時代がやってくるとの予測から

自衛隊が、軍隊として扱われるようになること、日本の治安が悪化すること

を予測してきた。サイクルの時間軸を考えるとこれは、まだずっと先に

なるはずだった。だが、明らかにグローバル化によって世界同時進行的に

武人の時代へと進み始めたようだ。

 

  みなさんは私の予想があまりにも突拍子もなかったので、驚かれたかも

しれない。事実、私の友人には、私の予想をまるで宇宙人が語っているかの

ごとく驚いた顔する人もいる。確かに、私のいっている予想は、常識はずれで

突拍子もないことだ。これは事実だ。それは認めよう。

 

実際、こんなことがあった。

 99年末に、私は「2000年には大暴落、2001年には大不況、2002年には

大恐慌がやってくるだろう」と予測したとき、周りのひとでそれを信じたひとはあまり多く

なかったというより、ほとんどいなかった。

 これは、暴落が始まるその時まで、このHPへのアクセス数がほとんど増えな

かったことからもよくわかる。

 残念ことだが、人間というのは災厄が訪れる前の日でも有頂天なのだ。

 

 そして、この世の中が有限であることを忘れ、もっともっと欲深くなってしまうのだ。

現に、今の世の中ではもはや他人のことなど全く省みなくなっている。貧乏な人が

ホームレスになっていても誰も助けない。その一方で、アメリカの航空会社や

日本の銀行のように金持ちがかかわる事業であれば、税金が投じられて助けられる。

こういうことはおかしくないだろうか?

 非常に不道徳なことだ。だが、現在の人々にとっては道徳などどうでもいいようだ。

 

 話を戻そう。私は、ショッキングでビックリするような予測をしているつもりはない。

純粋に理論から導き出された答えをいってるだけなのだ。

 

 このHPでは、まだ非常に控えめだ。知人には、日経平均が1万円を割れることも

話していたし、ナスダックやNYがどの水準まで下がるかも予測はしている。

 しかし、このHPでは、具体的な水準には言及していない。その数字を元に

投機が行われることは本位ではないからだ。

 

 所詮、お金など紙切れすぎない。たしかに生きていくためには必要だが、暴利を

むさぼったり必要以上に溜め込むためのもではないだろう。

 お金が無限にあっても幸せになどなれないのだ。この世の中は有限だ。

限りあるものでは、無限の欲求を満たすことなどできない。すべてが

むなしいだけだ。

 

 幸福は、貪欲さからは得られないのだ。それは慈しみ、哀れむ・・・人の痛みが

わかる心から得られるものだ。人のものと盗んだり、独占したり、心や体を

傷つけててるようではとてもおぼつかないだろう。

 いったい、いつになったら人間はもっと思いやりのやさしさを持つことが

できるのだろうか? 私の悲しみは当分続きそうだ。

 

ここに記されている世界経済への見方は私個人の見解です。

できるだけ信頼できる情報をもとに書いていますがデータの信頼性、

完全性を保証するものではありませんし、有価証券、商品市場など

への投資勧誘をおこなう目的のものでもありません。ご了承ねがいます。

 

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