このコーナーではワクチンに関する厚労省発表・マスコミニュースを紹介します。

一部でトピックス・コーナーと重複します。

皆さんの判断に活用出来るニュースは古くても残しています。

 

学術的情報

 接種時期をはずした子供への接種時期   小児科学会の提案   2013/07

 小児期に接種できるワクチンは多くなりました。 接種可能な時期も生後二ヶ月から始まり、一種のワクチンで複数回の接種が必要なワクチンもあります。

 推奨される接種時期、公費で接種が可能な時期を逸した小児もみられます。

 時機を逸した場合の救済策は医師の判断に任されています。

 今回、小児科学会は、標準的な接種時期を逃した児に対する救済スケジュールを公表しました。 

 予防接種法で規定されるものではなく、小児科学会が検討した救済法です。

 関係する保護者は小児科学会−HP を閲覧してください。

 実際の掲載場所を探すのも難しいので、URL を紹介しておきます。

     http://www.jpeds.or.jp/uploads/files/catch_up_schedule.pdf

マスコミ報道に疑義   

 インフルエンザの流行、予防方法に関連するニュース報道に疑義を感じます。

インフルエンザに関するニュース・学術報道の変化を検証します。       

 インフルエンザに関する報道の変化について。  インフルワクチンに関連する報道News を紹介します。

 ◎ 2012年春までの報道はインフル流行を脅威として報じました。 “学級閉鎖の増加”・“医療関連施設での集団感染” 等々

 ◎ インフル流行を阻止する方法としてワクチン接種、症状軽減と重症化阻止に抗インフル剤の投与が有効策として報道されていました。

 ◎ 2012年以降は、インフルエンザ・ワクチンには予防効果は望めないとの報道に変化しました。

 近年の小児のインフルエンザ・ワクチン接種率は 30% と公表されています。

 しかし、報道ニュースをみると、大勢の子供が接種を受けているように思わす報道が続けられてきました。

 事実が報道されていなかったと判ります。 事実を報道する事が必要と考えます。

 マスコミは永年にわたり、秋になるとインフル・ワクチンの接種を勧める報道を続けていました。 その背景を明かした記事が 09/09/28 の朝日新聞記事に見られます。 この記事を抜粋で紹介します。

マスコミも報道姿勢を転換      2009/10/01  掲載    2012/09/01 追記

 マスコミ報道はインフル・ワクチンの接種を促す報道を例年に続けてきました。

   09/09/28 朝日新聞は、「今までの報道は厚労省の方針に追随していた。 今後は多様な医学情報や少数意見を紙面に反映させる」 との方針転換を表明していました。

 「報道によって、新型インフルエンザは怖い、という雰囲気が先行し、ワクチンなどの安全性の検証が不十分なまま使われて・・・」

 と解説されていました。    注 当HPの判断で抜粋しています。 全文は紙面で確認してください。

 この解説の後ろには、次の事項が読みとれます。

 『厚労省が発表するワクチンの有効性や安全性には疑義がある』 と読めます。

 『新型インフル・ワクチンにも安全性の検証が望ましい』 と聞こえます。

   詳細な説明は、メニュー (左欄) の [マスコミニュース] に掲載しています。

 インフルワクチンは絶対に有効と伝えてきたマスコミも、2012流行期からは 「ワクチンではインフル発症を防げない」・「抗インフル薬は解熱効果はあるが、ウィルスは体内に残る」 と内容が違っています。   2012/09/01 追記

 追補 HP・子供の健康では、インフルエンザ・ワクチンの効果が低いと解説してきました。 ワクチン接種の効果が低いことは以前から知られていた医学知識です。 厚労省HP・国立感染症HP にも掲載されていました。 → J インフルワクチンの解説を読んでください。

ワクチンを見直しましょう。

 接種時期が来れば、行政から連絡を受ければ、医療機関で掲示を見れば、何の不安も感じないで安易に接種を受けて居られるでしょう。 
 
 予防接種は病気を予防するのに有効な手段です。 子供の健康維持に不可欠なワクチンもあります。 

 厚労省が発表するワクチン関連の情報がマスコミに伝わり報道される背景が暴露されています。 学術的な研究成果が行政に反映させる課程でねじ曲げられていると思えます。

 一方で不安な要素もあります。 ワクチンの副反応に関して過小評価する情報が報道されていると思えます。

 行政から配布されるパンフレットにだけ頼らずに、ワクチンを批判する情報にも眼・耳を傾ける姿勢を臨みます。 

HP・子供の健康 からのメッセージ

 インフルワクチンの効果を否定した報道の変化は、新しい医学研究の成果では無く、行政の方針転嫁が発端でした。 “原子力村” として報道されている内容を思い出してください。

 マスコミ報道の有用を否定しませんが、内容を精査する必要があります。 医学的な知識を持って精査するのは読者には至難でしょう。 報道の片隅に置かれた小さな反対記事にも目を配る配慮をしてください。

 この HP では、可能な限りで必要な注釈を加えます。 

次にインフルエンザ治療薬に関する情報に関する問題です。

20121月に一部の新聞とネットニュースに重要な解説記事が掲載されました。 下記の記事です。

 医学研究の信頼性を検証する国際研究グループ(本部・英国)は 17日、インフルエンザ治療薬タミフルが重症化を防ぐ効果を疑問視する報告書を発表しました。

 ◎ タミフルは世界で広く使われ、特に日本は世界の約7割を消費しています。

 ◎ 報告書は、製薬会社に有利な結果に偏る学術論文ではなく、薬剤の管理を担う行政機関が集めた臨床試験結果などの報告資料を分析してまとめられました。

 ◎ 今回の報告書によれば、タミフルの使用でインフルエンザの症状が21時間ほど早く収まる効果は確認されたが、合併症や入院を防ぐというデータは見つからなかったと記されています。

 ◎ 「当初の症状を軽減する以外、タミフルの効果は不明である」 と結論を出し、「副作用も過小報告されている可能性がある」 と指摘しています。       2012/01/18 YOMIURI ONLINE より引用

 このニュースはまさしく 『抗インフル薬は解熱効果はあるが、ウィルスは体内に残る』 に繋がります。 

 注 解熱効果を期待するなら、ウィルス感染に有効な解熱剤投与が最適です。

 インフルワクチンの効果を否定した報道の変化は、新しい医学研究の成果では無く、行政の方針転嫁が発端でした。 “原子力村” として報道されている内容を思い出してください。

 マスコミ報道の有用を否定しませんが、内容を精査する必要があります。 医学的な知識を持って精査するのは読者には至難でしょう。 報道の片隅に置かれた小さな反対記事にも目を配る配慮をしてください。

 この HP では、可能な限りで必要な注釈を加えます。

 

 

 

報道コーナー   

 このコーナーではワクチンに関する厚労省発表・マスコミニュースを紹介します。

 一部でトピックス・コーナーと重複します。

 皆さんの判断に活用出来るニュースは古くても残しています。

 

インフルエンザ・ワクチンの予防効果を否定    2012・春

 「ワクチンではインフル発症を防げない」・「抗インフル薬は解熱効果はあるが、ウィルスは体内に残る」

 内容と解説は、先に説明してあります。

厚労省は子宮頸がんワクチンの “積極的な接種推奨” の中止を継続すると発表しました。 2014/07/05 
 ワクチン接種による疼痛・歩行障害の副作用が確認され、2013/06 から “積極的な推奨” は中止されていました。
 厚労省に報告された副作用は176件とされ、この中で受診した患者112人の中で痛みが改善したのは47人と報道されていました。 発生頻度は接種10万回当たり2.0件と計算されています。
 報道には、重篤な副作用である歩行障害の治療効果については触れられていません。

 発生頻度は接種10万回当たり2.0件と報告されていますが、この頻度は子供に接種されるワクチンの中で最も発生頻度の少ないインフルエンザワクチンの40倍にあたります。
 
 2013年6月の接種推奨中止当時には早期の全面再開が予定されていましたが、数回の検討でも推奨中止が継続されます。 報道はされていませんが、全面再開に必要な副作用の頻度を少なくする対策が出来ない事が想像されます。
 子宮頸がんワクチンの接種効果・承認の課程を審議した国会の討議内容はネットにも掲載されています。 保護者の責任でネット検索も参考にして、子宮頸がんワクチンの接種意義を自己判断されるように勧めます。

 詳細な解説は、子宮頸がん・ワクチンのコーナーで説明

 2017/03/01 現時点でも子宮頸ガンワクチンの接種奨励は中断されています。

 

 

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