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インフルエンザ・ワクチン について    最終更新  2013/01/31       W_WAKUTIN_ALL/W_W_INFUL

 このHP では2004年に小児科学会から公表された意見に書かれた “有効率は20〜30%”  と厚労省の [小児へのインフルエンザワクチンの接種は任意接種とする]  との方針を根拠に接種を勧めない立場です。 

 インフル・ワクチンについての医学的解説、接種の受け方等の説明は省きます。

 インフル・ワクチンの接種について行政のバンフレット・医療機関の案内では、年に一回の接種を勧めています。

 例年、秋になるとインフルエンザワクチンの接種を勧める報道が多くなります。

 マスコミ等では幼児・子供にも接種を促すような記事が掲載され、報道されます。

 接種を勧める意見を述べる “専門家” も多数が登場されます。

 Topコーナーにも紹介していますが 2011年流行期からワクチンの完璧神話が崩れ、 「ワクチンではインフル発症を防げない」・「抗インフル薬は解熱効果はあるが、ウィルスは体内に残る」 と内容が違っています。

 この HP ではワクチンについての事実を HP 開設当初から解説してきました。 この後の説明を読んで、完璧神話の実情をしってください。

 難解な医学知識を知る前に、原発の安全神話 を解説した専門家と類似するワクチン専門家の解説を重ねてください。

 ここから HP・子供の健康 のインフル・ワクチンの予防効果に関する評価を説明します。

 

 皆さんは全ての情報を知って判断されていますか。

 小児科学会 はインフルエンザ・ワクチンの効果について調査を行い、見解を公表しています。 (平成12-14年度厚生科学研究費補助金による研究報告)  

 調査結果は下記の二点にまとめられます。   

  1) 1歳未満児については対象数が少なく、有効性を示す確証は認められなかった

  2) 1歳以上6歳未満児については、発熱を指標とした有効率は20-30となり、接種の意義は認められた。  注−1

 この統計資料から、小児科学会 は、「インフルエンザによる合併症のリスクを鑑み、有効率20-30%であることを説明したうえで、任意接種としてワクチン接種を推奨する」 との見解 (2004年に公開)  を公表しました。

 予防接種法では三種混合ワクチン(百日咳・ジフテリア・破傷風)・麻疹・風疹・ポリオ・日本脳炎ワクチンが “定期接種” とされ、インフルエンザワクチンは “任意接種” とされています。  効効果の低いワクチンと判断した医学的な対応と受け取れます。

 このHP では2004年に小児科学会から公表された意見に書かれた “有効率は20〜30%”  と厚労省の [小児へのインフルエンザワクチンの接種は任意接種とする] との方針を根拠に接種を勧めない立場です。 

 これらの条件の中で  “専門家”・“小児科医”  から有効性を高く評価する意見が出されるのは奇異と見えます。

 マスコミ報道のよく取材を受けられる “著明小児科医・インフルエンザ研究者” は他のワクチンの取材で次の二点を強調されていました。

 ○ ワクチン被接種者の70%以上が発病防止に有効な「抗体」を持つ必要がある (注− 2)

 ○ ワクチン接種で抵抗力が上がると言われるが、実際に重症化を防げるかは証明されていない

 この医学常識を認める専門家がインフルエンザワクチンでは接種を奨めておられます。 異なる発言をされていると感じ取れませんか。

 近年の小児の接種率は約30 と公表されています。  70%の小児は接種を受けていないのです。

 ワクチン被接種者と未接種者でインフル感染率に明確な差違が少ないとの調査もあります。

  ワクチンの有効率は20〜30%”  ・ “ワクチンの有効率は低いと知って、子供に接種を受けさせる保護者は30%”  が現実です。

 マスコミで “原子力村” との言葉がよく語られます。 政治に・業界に視点を向けた研究者の集まりとして使われる単語です。 “ワクチン村” からの解説と思えます。

 皆さんはこの様な状況を的確に判断してください。

 注−1  有効率は20-30”  とは100名の被接種児童の中で感染阻止に有効な抗体を得たのは 20〜30%になるとの意味です。 他の 70% の児童は接種の意味が無かったのです。  被接種児童全員に 20〜30% の感染防止力を作ったとの意味ではありません。

 注−2  欧州医薬品庁の基準でば、ワクチン被接種者の70%以上が発病防止に有効な「抗体」を持つ必要があるとされています。

         このHPは積極的な接種を勧めていません。 小児に効果の少ないワクチン接種を勧めてワクチン被接種者が70%を超えても発病阻止に繋がるか否かは疑問です。  

 注−3  ここで取り上げたデーターは厚労省・HP 国立感染症センター・HP にも掲載されています。 ( 2013/01/01 現在)

 2010年度のインフル・ワクチンの需要見込みは4460万〜5340万回分と報告されています。 健康成人では一回接種、他は二回接種、小児の接種量は減量されます。 日本の総人口1億2000万人 (2005年国勢調査) 等を勘案して、小児の接種率は 30%、その他の年代で 40%程度と推計されます。 接種を受けている人、保護者はこの現状をどのように理解されますか。 大半の人が接種を受けているような報道とのギャップをどのように理解されますか。

  → 行政・ワクチン製造メーカーも接種希望者の増加は断念したと推測出来ます。

 ワクチン接種の目的には、個人の感染予防と流行阻止が有ります。 個人の予防については、ここまでの解説で、効果が出ていないと判断できます。

 流行阻止についての説明にも少し触れておきます。

 流行阻止のためには、 ワクチン被接種者の 70% 以上に発病阻止をする抗体が作られる必要が有ります。 現在のインフル・ワクチンではこの条件が満たされていません。 流行阻止にも効果が期待できないワクチンと判断できます。

 今、説明に使用したデータは厚労省関連機関の資料に記載され、厚労省も知っている事実です。 その中で 「インフルワクチンは有効である」 との結論が引きでせるナゾは理解出来ません。

 さすがの厚労省も、 2011年流行期からワクチンの評価を変更し、 「ワクチンではインフル発症を防げない」・「抗インフル薬は解熱効果はあるが、ウィルスは体内に残る」 と認めました。 遅かった変更で、これまでの説明を根底から覆す説明と考えます。

 それでもワクチンメーカーを保護する施策の変更は出来ず、「ワクチン接種で重症化は避けられる」 との意見を残しています。 報道機関もこの意見に追随した記事を書いています。

「ワクチン接種で発症予防は出来ないが、重症化は防ぐ」 との説明を加えていますが、根拠は充分に証明されていません。

 HP・子供の健康 の意見になっとく出来ない人は厚労省・HP を読んでください。 一部の説明を参考資料として、最終部に引用しておきます。

 接種を希望する時は、“インフルワクチンの有効率は 20-30% である” を納得して接種を受けてください。 (厚労省は 20-50% のデーターを採用しています。) 

 

 参考資料   厚労省・HP Q and A から

Q.20: 乳幼児におけるインフルエンザワクチンの有効性について教えて下さい。

 現在国内で用いられている不活化のインフルエンザワクチンは、感染を完全に阻止する効果はありませんが、インフルエンザの発症を予防することや、発症後の重症化や死亡を予防することに関しては、一定の効果があるとされています。
 乳幼児のインフエルエンザワクチンの有効性に関しては、報告によって多少幅がありますが、概ね20〜50%の発病防止効果があったと報告されています

 

Q.27: 予防接種法に基づく定期のインフルエンザ予防接種の対象はどのような人ですか?

インフルエンザワクチンについては、一般に重症化の予防効果が認められていますが、以下の方々は、インフルエンザにかかると重症化しやすく、特に接種による便益が大きいと考えられるため、定期の予防接種の対象となっています。予防接種を希望する方は、かかりつけの医師とよく相談の上、接種を受けるか否か判断してください。

(1) 65歳以上の方
(2) 60〜64歳で、心臓、じん臓若しくは呼吸器の機能に障害があり、身の回りの生活を極度に制限される方(概ね、身体障害者障害程度等級1級に相当します)
(3) 60〜64歳で、ヒト免疫不全ウイルスによる免疫の機能に障害があり、日常生活がほとんど不可能な方(概ね、身体障害者障害程度等級1級に相当します)

HP・子供の健康 の指摘
 小児は定期接種の対象者には指定していません。

 「・・・に関しては、一定の効果があるとされています」 この記述は非科学的な表現で、苦しいこじつけと映ります。

 

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