第８０回　トイレットペーパー騒動のころ（2003･2･20記）

●　古紙不足で思う３０年前

　経済成長が順調な中国への古紙輸出が増え、街をゆく古紙回収業者が活気を取り戻しているらしい。確かに集合住宅の上の階から何気なく見ていると、ごみ集積場に新聞紙の包みがいくつか置かれるやいなや、あっという間にトラックで運び去られる。ここ何年か見られなかった光景だ。

　古紙不足のニュースは、このところ急に新聞・テレビでよく見かけるようになった。毎日新聞（03･2･17)の「余録｣氏は、「……日本からの2月の輸出価格は段ボールと新聞で１年前に比べて約６割上がった。中国への古紙輸出は一昨年から目立ってきた。昨年は96万トンと、前年比6割強も増えた。そのため、国内では、古紙を確保できず減産に追い込まれる製紙会社も出る始末だ。……中国の1人当たりのの紙･板紙の使用量は２9キロで、日本の1955年ごろの水準という。」と紹介していた。報道の中には、30年前の石油ショック時のようなトイレットペーパー騒動を心配する向きもある。そこで、あの時はどうだったのか、振り返って見た。

●石油ショック当時の世相

　1973（昭和48）年秋、「第４次中東戦争」が引き金になってＯＰＥＣ（石油輸出機構）が原油の値上げと供給削減を発表した。この第１次石油ショックによって、日本列島は鉄、セメント、紙などの物不足と物価上昇の嵐に見舞われた。街にはトイレットペ−パ−や洗剤、砂糖を求める人々の長い行列が続き、街からネオンサインが消えた。国民の不満は爆発し、大企業の売惜しみ、便乗値上げへの告発が相次いだ。「節約」が美徳とされ、「じっと我慢の子であった」がこの年の流行語になった。

　ここで、主婦を買い占めに走らせたトイレットペ−パ−騒動の発端を少し詳しくみてみよう。震源地はマンモス団地をかかえた大阪千里ニュ−タウンの大丸ピ−コックだった。10月31日の開店前に団地の主婦ら200人が並び、扉が開くと、客はお目当ての３階催し物売場へ押し寄せ、1400パックのトイレットペ−パ−が１時間で消えた。通常の４倍の売れ方だった。主婦らは前の日に新聞の折り込み広告で配られた「トイレットペ−パ−安売り」のチラシを見て並んだという。　

　大丸ピ−コックの行列は「紙がなくなる」という噂が噂を呼んで瞬く間に全国へ波及した。ス−パ−の「一人１個に限る」の貼り紙は消費者を行列に走らせ、神戸灘生協園田店では怪我人も出る騒ぎになった。

 　この騒ぎの１報をマスコミ各社どう伝えたのか。

『読売テレビ』（11月１日）

近くに住むテレビ局員の通報によって最初に大丸ピ−コックの模様を映像取材し、放送した。　　　　

『毎日新聞』（11月２日）

「買いだめ騒ぎ広がる」の見出しと行列の写真付き。

『朝日新聞』（11月３日）

「買いだめでペ−パ−パニック」“お一人様一品限り”の貼り紙の写真付き。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

『読売新聞』（11月３日）

「トイレットペ−パ−十分あります。通産省」「行列でけが人が出た」　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　当時、仕入係りだった清水暉人（てると ）氏＝大丸ピ−コック販売統括部勤務＝に「あの時の騒ぎをどう思うか」と騒ぎの何年か後に聞いてみたところ、答えは次の通りだった。

「もうよく覚えていないが、一言では言えない複雑な思いだ。安売りのチラシは１か月前に企画したもので、目玉商品もトイレットペ−パ−などいろいろあった。とにかくあんな騒ぎになるとは考えもつかなかった。取材攻勢を受けたのは初めてだったが、自分が言ったことと報道されたことにどこかズレがあったような気がする。例えば、質によって２種類のトイレットペ−パ−があったが、安い方が無くなったので、高い品物を出したら便乗値上げといわれた」。

●陥穽に落ちたマスコミ　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　経済企画庁は「国民生活白書」（昭和49年度版）で、「10月31日の某新聞大阪版夕刊に＜トイレットペ−パ−を２年分買いだめした主婦の話＞が写真入りで掲載されるに至って大きな騒ぎになった」と騒動のきっかけをマスコミの報道と分析している。

　また、東京都が実施した物価調査（1974年1月）でも、「あなたが買いだめした直接のきっかけは何ですか」という問いに対して、マスコミと答えた都民が多い。

（１）新聞・テレビ・ラジオ・・・・・・・・・・３７・０３％　　

（２）家族・友達・近所の人・いきつけの店、ス−パ−やデパ−トの　　　店員にすすめられて　・・・・・・・・・・３２・５９％

（３）店頭の掲示や行列を見て・・・・・・・・・３０・３８％

　では、マスコミが煽ったのか。改めて点検してみると、全体的にはむしろ抑制的でさえあった。ただ、新聞も放送もジレンマに陥りながら事実を伝えることによって、結果的に落し穴に落ちていったといえる。

　たとえば、政府が11月2日に発表した「トイレット・ペ−パ−は十分にあります。心配ないので買い急ぎを慎んでください」という通産省事務次官談話をそのまま伝えている。また、中曽根康弘通産相は10月31日朝、「紙不足はどうなる」を取り上げたＮＨＫの主婦向け人気番組「こんにちは奥さん」に出席し、紙の節約に協力を求めた。

　ところが、政府が「節約」の呼び掛けをすればするほど、視聴者には「紙がなくなる」と受け止められ、主婦たちをス−パ−に走らせるハメになった。ここで必要な情報は「いつになれば適正価格の品物が店頭に出回るのか」だったのである。　　　

　パニックが過ぎて残ったのは物価の高値安定だった。大衆操作の結果だとする見方もある。トイレットペ−パ−はパニック前の５割増しとなり、事前に操業短縮、在庫凍結で物価操作の動きがあったことが分かった。経済企画庁もこの騒ぎが絶対的な紙不足によるものではないことを認めている。

　翌年２月、国会は物価集中審議を行い、総合商社、石油、洗剤、家電の業界代表を呼んで、悪徳商法、便乗値上げを追求した。大手洗剤企業のなかには、20倍の経常利益を決算発表したところもあった。石油ショックを通じてマスコミが責められるとしたら、そのからくりを見通せなかったことだろう。

　30年前のトイレットペーパー騒動はパニック状況を阻止するのに、先見性のあるしかも抑制の効いた報道がいかに大事かを教えている。古紙不足に加えてイラク攻撃＝第２次湾岸戦争前夜とあって、あの時の記憶が甦った。悪い夢はもう見たくない。＃