「メディアの読み方」講座  第3回 「さよなら、デリダ!」
土田修(ジャーナリスト)

 キーワード・・・   ATTAC、オルター・グローバリゼーション、ヨーロッパ・モデル、脱構築

1.デリダの死
 昨年10月、哲学者ジャック・デリダが死去したとき、日本のメディアはデリダの哲学的業績について報道したが、NGO「ATTAC」のスーザン・ジョージらが進めるオルター・グローバリゼーション運動を支持していたことを一行も伝えなかった。「もうひとつの世界は可能だ」とする国際市民運動を絶賛したデリダの発言は6、70年代のデリダの哲学的思索の必然的帰結だっただけに、その部分が欠落した新聞記事を読んで不思議な印象を受けた。

2.日本の報道
 各紙を見ると、どこも、デリダが10月8日、すい臓がんのため死去したことを定型記事で伝えている。いくつかの記事からは、デリダについて「1930年7月アルジェリア生まれのユダヤ系フランス人」「『脱構築』という独特な思考スタイルを持ち続けたポストモダニズムの哲学者」「主著は『エクリチュールと差異』『声と現象』」――などが分かる。

 こうした訃報記事の他、朝日新聞と東京新聞はデリダ研究者による追悼文を載せた。朝日新聞の記事は高橋哲哉氏の「ジャック・デリダの『死後の生』 読みを待つテクスト群」(10月12日)。ここで「死後の生」といっているのは、著者が死んでも作品は生き残り、著者を超えた普遍性を持ち続けるということのようだ。

 「このデリダのいない世界、デリダがその『死』によって『不在』であるような世界に、どこか見覚えはないだろうか。デリダの思考は、そもそもの初めから、デリダが『不在』であるような世界でデリダのテクストを読むこと、著者デリダが『つねにすでに』死んでいるかのようにして彼の著作を読み、考えることを、私たちに促していたのではなかったか」

 一方、東京新聞が掲載した鵜飼哲氏の「〈友〉なるデリダ」(10月29日)は書き出しからこうだ。「誰かについて、その誰かのいない場で、その誰かに理解できない言葉で語ること、それはすでに、その誰かを裏切ることではないか?…」。これは「友愛のアポリア(困難)」という典型的なデリダの問いの焼き直しだ。この問いを引き合いに「彼自身の死という出来事のさなか、彼の友は誰も、このアポリアの前にいる」と述べ、鵜飼氏の母の病状を気遣ってくれたというデリダ氏の思い出話を披瀝している。そしてこう続けている。

 「デリダの友であったと過去形で語ることを彼の思想は許さない。彼の友であることは、いつまでも来るべき経験であるだろう。彼の死は終わらざる出来事であるだろう。そのようにして彼は生き続け、考えることを教え続けるだろう」

3.フランスの報道
 「ル・モンド・ディプロマティーク」、はフランスのクオリティーペーパー、ル・モンド紙の関連会社が編集する月刊紙。西欧から南米まで幅広い地域のニュースをカバーし、ドイツ語やイタリア語、スペイン語、アラビア語、ロシア語、中国語版を出している(日本語のインターネット版がある)。2004年5月、パリで開かれた同紙創刊50周年記念祝典でデリダは「希望のヨーロッパ」と題して講演した。この講演が同紙11月号のデリダ追悼特集で初めて紙面化された。

 この講演でデリダは、同紙編集長イニャシオ・ラモネの論説記事「さまざまな抵抗」(04年5月号)を絶賛した。ラモネの抵抗とは、「金融権力」「G8」「世界銀行、IMF、OECD、WTOによる世界支配」「遺伝子組み替え」「貧困」「不平等」「超大国の軍事ヘゲモニー」「テロリズム」「反ユダヤ主義」「われわれを操作するメディア」など36項目に「ノン」を言うことだ。同時に「60億人の連帯」「女性の権利」「国連が刷新されて存続すること」「アフリカ援助の新マーシャル・プラン」「少数民族文化の保存」など18項目に「ウィ」を言うことでもある。

 ラモネの抵抗は「もうひとつの世界が可能だと夢見ること」でもあり、まさに、NGO「ATTAC」副代表のスーザン・ジョージらが進める「オルター・グローバリゼーション運動」と一致している。デリダは5月の講演で、ATTACのオルター・グローバリゼーション運動に対する共感と全面的支持を初めて表明した。同時にデリダは、国連本部をヨーロッパに置き、国連を支援する軍事力をヨーロッパが備えることや、軍事大国・アメリカの単独行動主義に左右されず、国連の決議を実行する手段を持つことも提唱する。過去の歴史の中で全体主義や民族虐殺、植民地主義などを経験したヨーロッパこそが、負の遺産を乗り越え、もうひとつの世界を実現する「希望の実験場」だというわけだ。

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4.ヨーロッパ・モデル
 ところで、1998年にフランスで設立されたATTAC(市民を支援するため金融取引への課税を求めるアソシエーション)は、富を世界的に再配分するために金融市場や多国籍企業に課税することを求めている。つまり政府の民間介入を最小限に抑え、競争と市場原理を優先する巨大企業と巨大金融機関が支配する「新自由主義(ネオ・リベラリズム)」的なグローバリゼーションに反対し、投機的な外国為替取引に対する課税案(トービン税)の導入や貧困国の公的債務の帳消し、公共サービスの自由化反対などを訴えている。このため新自由主義的グローバリゼーションの主要なアクター(推進者)として世界銀行、国際通貨基金(IMF)、世界貿易機関(WTO)を批判のターゲットにしている。

 ATTACは97年12月のル・モンド・ディプロマティークに載ったラモネの社説「金融市場の暴走を食い止めるためにトービン税適用しよう」をきっかけに発足し、今では世界50カ国以上に広がる国際組織に成長した。毎年、「もうひとつの世界は可能だ!」をスローガンに開催している「世界社会フォーラム」は10万人近い参加者を集めている。

 新自由主義的グローバリゼーションを批判するATTACは、必然的にブッシュとネオコンサーバティブの政策をも批判する。そして、グローバリゼーションに対抗するため、国際法や国際連帯、それに医療や教育・失業など社会サービスを重視したヨーロッパ型福祉国家のコンセプトを「ヨーロッパ・モデル」として提案している。それは決して西洋中心主義のことではない。京都議定書から離脱し単独行動主義に走るアメリカ。国際法を無視して主権国家を侵略するアメリカ。遺伝子組み換え作物導入に反対する欧州を攻撃するアメリカ。学校教育からダーウィニズムを排除するほどに宗教的になったアメリカ。その「アメリカ・モデル」の対極にあるのが「ヨーロッパ・モデル」だ。それは世界中どこの国にも導入可能なテーゼ(運動方針)でもある。

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5.脱構築
 ところでデリダ思想を象徴する「脱構築」という言葉は、ドイツの哲学者・ハイデガーとの対話から生まれた。「解体」「取り壊し」というハイデガーの用語をデリダなりに翻訳・換骨奪胎したものだ。最初は西洋形而上学や存在論の諸概念の構成や伝統の解体を意味していた。9・11後は、テロリズムという用語がマス・メディアによって恐怖とトラウマを拡散する政治宣伝として利用されはじめたことを危惧し、「テロリズムの脱構築」を提唱した。

 デリダが政治や社会問題について発言するようになったのは、東西冷戦崩壊後のことだ。チェコ反体制グループとの秘密セミナー参加、プラハ空港での逮捕、アパルトヘイト批判とネルソン・マンデラ支援活動、イスラエル・パレスチナ占領地訪問。さらに世界中で迫害されている作家や知識人、ジャーナリストらと連帯する国際作家議会の主要メンバーとしても活動した。オルター・グローバリゼーション運動は、こうしたデリダの政治的活動の必然的帰結でもあった。

現にル・モンド・ディプロマティーク50周年の講演で、デリダは西洋中心主義を解体(脱構築)し、「来るべきヨーロッパ」を模索した。一方、日本のメディアは「過去のデリダ」にしか光を当てることができなかった。そして「来るべき世界」に希望を見た「現在のデリダ」を読み取ることもできなかった。そこにはグローバルな課題に対する無知と無理解が如実に現れている。今まさに解体(脱構築)すべきなのはステレオタイプな報道そのものではないか。

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