タイ国で販売されているタバコ
日本禁煙学会、大橋勝英先生提供

途上国ではタバコの弊害についての知識に乏しいと言われ 、ＷＨＯ(世界保健機関）は、２０２０年までに、タバコは、
エイズ、肺結核、妊産婦死亡、交通事故死、自殺、他殺などの全合計よりも多い、毎年、１千万人の死をもたらし、
世界中の死亡、疾病のの主要な原因となり、世界経済に大きな損失を与えると、１９９９年に公表、警告しています。

　ほとんどの国ではタバコの有害性をアピールするため、タバコの箱に大文字で「　喫煙は死を招く　」　との
表示義務を課しています。シンガポールで日本製タバコは　「　喫煙は死を招く　」 　との大文字で表示した
警告つきで販売されております。

年間５０万人がタバコが原因で死亡しているＥＵ（欧州連合）に加入するすべての国でも、「　喫煙は死を招く　」との
警告文の表示を義務づけることに２０００年末に合意、決定、２００１年５月に法的な拘束力のある、
たばこ規制法が成立しました。この規制法の下、２００２年９月以降、タバコの外箱表側の３０％、裏側４０％以上の
大きさで「喫煙は人を殺す」、「喫煙はまわりの人の健康を害する」、「喫煙は若死にさせる」等の警告表示をしなければ販売
出来なくなりました。日本で売られているタバコのケースには、こうした「　喫煙は死を招く　」との警告表示はありません。　

喫煙はゆるやかな自殺であり、その深刻な悪影響は２０年後、３０年後に現実のものとなります。

自らの体がまだ若さを保っている間はタバコのトラップ（わな）には全く気付きません。

数多くの喫煙者が、集団心理も働いてタバコの有害性を無視し、

長い年月をかけてタバコの毒性廃棄物を自分の体内に蓄積させているのです。

だれでも加齢とともに防御免疫機能が少しずつ失われて行きますが、喫煙の当然の帰結として、

癌（がん）や重篤な疾病を宣告されたときに、初めて自分の愚かな行為を後悔し、嘆き悲しみます。

そして、何ヶ月後か何年後には、長く暗い苦痛を伴った闘病生活と死が待っているのです。

タバコを吸っているときは周りに仲間がいますが、癌（がん）の告知を受けて死ぬときは孤独です。